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2023.08.11 更新日:2024.05.09
この記事の監修者:今 啓亮

この記事の監修者:今 啓亮

エンジニア採用代行の成功事例を紹介!依頼できる業務や成功のポイントを解説

エンジニア採用代行の成功事例を紹介!依頼できる業務や成功のポイントを解説

数ある職種のなかでも、とくに採用難度が高いといわれるのがエンジニアです。
エンジニア採用では、職種やプラグミング言語などに対する深い理解が必要なため、現場のエンジニアに協力を仰ぐケースが多いですが、採用代行(RPO)を活用して自社の工数を抑えながら採用活動を進めることもできます。
今回は、エンジニア採用が難しい理由、採用代行に依頼できる業務内容、エンジニア採用の成功事例、採用代行を活用するポイントを解説します。

関連動画採用代行(RPO)の代表が語る「採用代行」の種類と特徴

エンジニア採用が難しい理由

エンジニアの採用が難しいといわれる主な理由を3つ解説します。

 

企業の需要に対するエンジニア不足

AIやIoTなどの最新技術の進化に伴い、それらに対応できる経験やスキルをもつ優秀なエンジニアを多くの企業が求めています。しかし、企業の需要に対してエンジニアの数が足りていないため、エンジニア採用は「売り手市場」になっています。

経済産業省が公表した資料「IT人材育成の状況等について」によると、エンジニアをはじめとするIT人材は、2030年には40~80万人規模で不足する懸念があるとされています。

(参考:IT人材育成の状況等について/経済産業省

このデータからも、エンジニアの売り手市場は今後もしばらく継続するとみられています。

 

エンジニアスキルの見極めの難しさ

エンジニアは高い専門性が求められる職種です。さらに、一口にエンジニアといっても、システムエンジニアやAIエンジニア、インフラエンジニアなど多岐にわたり、それぞれ必要な専門性や経験が異なります。
加えて、業務で使用するプログラミング言語も、さまざまな種類があります。
そのため、エンジニア経験がない人事担当者が採用活動をおこなう場合、エンジニアの種類や業務内容、必要なプログラミング言語に十分理解していなければ、候補者が自社に必要なスキルをもっているかどうかの判断が難しくなります。

 

フリーランスエンジニアの増加

フリーランスエンジニアが増えていることも、エンジニア採用を難しくしている要素のひとつです。
働き方改革や業務形態の多様化が進み、企業に勤めながらフリーランスで仕事をはじめ、軌道に乗ってきたタイミングで独立するエンジニアも増えています。フリーランスであれば働く日時や場所を選ばず、自分の興味のある分野に特化した案件を受けることも可能です。
独立するエンジニアが増えることで、転職市場に出てくるエンジニアの減少につながっているともいわれています。

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採用代行に依頼できる業務

エンジニアの採用において、採用代行に依頼できる業務を解説します。

 

採用計画

  • 採用課題の明確化
  • 予算や採用手法のプランニング
  • ターゲット・ペルソナの設計 など

採用計画の立案では、自社が抱えている採用課題を洗い出したうえで、いつまでに何人採用すべきか(採用目標)を提案してもらうことができます。
また、自社が求める人材のスキルや経験、人柄、志向性などを考慮して採用ターゲットを設定します。採用計画の立案は、今後の採用活動の基盤となる重要なステップです。

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募集

  • 媒体選定
  • 求人原稿作成
  • スカウトメールの作成と配信、メールへの返信
  • 説明会会場の手配 など

採用代行はさまざまな企業の採用活動をサポートする採用のプロです。その知見を活かして、自社に合う求人媒体の選定や、求人原稿、スカウトメールの作成なども進めてもらえます。
スカウトメールの作成に強みを持つ採用代行であれば、スカウトを送る候補者の選定をはじめ、候補者一人ひとりに合わせてスカウトメール文面を工夫してもらうことができます。

 

選考

  • 書類選考
  • コーディングテスト/適性審査
  • 面接日程調整 など

書類選考や面接日程の調整といった業務は、応募者が増えるほど工数も増えるものです。
専門性の高いエンジニア職の場合、スキル確認のために応募者にコードを記述してもらい、プラグラミングの能力を測るコーディングテストをおこなうこともあります。

このように、時間のかかるフローである選考過程の一部を採用代行に依頼することで、採用担当者はコア業務に集中しやすくなります。

 

内定

  • 内定連絡
  • 内定までのフォロー
  • クロージング面談 など

内定が決定したら、内定者への入社案内や書類作成をおこなう必要がありますが、採用代行に依頼することも可能です。
優秀なエンジニアは多くの企業からオファーを受けている可能性が高く、内定後も入社を迷うことがあるかもしれません。そこで採用代行にクロージング面談まで依頼し、内定者の不安や疑問点を解消するフォローがあるとベターです。

 

エンジニアの採用代行の活用成功事例

続いて、エンジニアの採用代行での成功事例を、「まるごと人事」の支援例から3つ紹介します。

ダイレクトリクルーティングを支援|株式会社 TRUSTDOCK

eKYC事業 (本人確認サービス事業)やデジタル身分証事業を展開する株式会社 TRUSTDOCKでは、少人数の人事担当者だけで、ダイレクトリクルーティングでの採用活動を進めていました。事業拡大により今後の採用人数やポジションが増えていくことを見据えて、規模が大きくなっても安定したダイレクトリクルーティングを維持するために、まるごと人事を導入しました。
採用媒体選定からセットアップ、募集文・スカウト文の作成や、スカウトメール対応・データ管理などを中心に依頼し、導入後約1年で従業員数が約30名から約60名に急拡大しました。

インタビュー記事はこちら:

 

ハイレイヤーなエンジニア職種でのスカウトを支援|ウルシステムズ株式会社

ITコンサルティングファームのウルシステムズ株式会社では、採用するエンジニアの採用要件が他社よりも厳しかったため、エージェントに依頼するだけでは限界を感じ、まるごと人事の導入を決めました。
スカウト型採用をメインにし、まるごと人事には媒体選定やスカウト文面の作成・改善などを依頼しました。
結果的に、まるごと人事導入前は年2名だったスカウト経由の採用実績が、導入後の初年度で6名に増加し、今まで実績が出ていなかった媒体からも内定者が出ました。

インタビュー記事はこちら:

 

 CTO(最高技術責任者)と連携しながらエンジニア採用を支援|株式会社 EventHub

イベント管理SaaS「EventHub」の開発・運営をおこなう株式会社 EventHubでは、採用担当不在の創業期からまるごと人事を導入し、代表とCTO(最高技術責任者)と連携しながら採用チームの立ち上げを行なってきました。売り手市場のエンジニア採用において、よりよい採用につなげるため、スカウトメールの再送や過去の応募者へのメール送信といったタレントプールの活用など、自発的な提案により採用活動を改善しています。

インタビュー記事はこちら:

 

エンジニア採用で採用代行を活用する3つのポイント

最後に、エンジニア採用において採用代行を活用する際のポイントを3つ解説します。

 

採用代行の業者選定

一口に採用代行といっても、採用代行会社によって得意な業種や職種は異なります。エンジニアに特化した採用代行もあれば、クリエイターや営業に特化した採用代行もあるため、エンジニア採用に強い採用代行を選ぶようにしましょう。
必要に応じて、以下の点をチェックしておくことも重要です。

  • スカウト特化なのか、オペレーションなのか
  • コンサルティングに強いか
  • どのようなプランがあるのか
  • 費用はどのくらいかかるのか
  • 最低契約期間はどのくらいか

自社が委託したい業務内容や予算に合わせて、マッチする採用代行を選ぶことが重要です。

 

現場との連携を強化する

エンジニア採用では、エンジニアならではの専門的なチェックポイントや評価項目が多いため、現場との連携が欠かせません。採用代行の担当者と自社の採用担当者はもちろん、自社の現場のエンジニアとも連携して意見を共有できるとよいでしょう。
連携をとることで採用ターゲットや採用基準にズレが少なくなり、よりマッチする人材を採用できる可能性を高めることができます。

 

定期的に振り返りミーティングをおこなう

採用代行に業務を依頼する際には、業務を任せきりにしないことが重要です。定期的な振り返りミーティングを行い、選考状況や面接の進捗を把握し、効果が出ているかを確認しましょう。

状況を把握できると課題などにも気付きやすくなり、採用代行と自社の間で観点にズレが少なくなり、ミスマッチ回避にもつながります。

 

採用代行の活用で、効率的なエンジニア採用を

売り手市場化や、専門知識への理解が必要なことから、難易度が高くなりがちなエンジニア採用ですが、スカウト対応などの工数がかかる業務を中心に採用代行に依頼することで、採用担当者がコア業務に集中できる時間が増えます。
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この記事の監修者:今 啓亮
この記事の監修者:今 啓亮

まるごと人事として480社以上の企業の採用支援
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2015年に東京でマルゴト株式会社(旧社名:株式会社ビーグローバル)を創業。
スタートアップから大手企業まで幅広く採用関連のプロジェクトに携わった後、2017年に月額制の採用代行”まるごと人事”の提供を開始。
2021年にバックオフィス代行”まるごと管理部”も開始。
「理想のサービスと理想の職場を同時実現する」を経営理念に掲げ、全員がフルリモートで働くユニークな組織運営を行う。
2022年に本社住所を東京から札幌に移転し、自身も関東から札幌に移住。

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