【中途採用】求人広告の相場は？媒体の選び方や採用コストを抑えるポイントを解説

「求人広告の相場は？」
「成功報酬型やサイトごとの費用を知りたい」

求人広告の費用を抑えながら費用対効果の高い採用を成功させたいと思いつつも、自社での求人広告にかけている費用が相場と比較し適正なのかわからないといった人事の方の声をよく耳にします。

実際、求人広告サイトによって求人広告掲載料や成功報酬は異なります。ただし、単に料金が安いサイトを利用しても採用は成功しないでしょう。

本記事では、費用を見ながら求人サイトのサービスの特徴や強み、選び方のポイントを解説します。

自社に合った求人広告サイトを見つけ採用活動を成功させてください。

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【新卒・中途別】求人広告の費用の相場と採用単価について解説

求人広告の費用は求人広告掲載料で数十万〜数百万円、成功報酬型であれば料金が追加されます。

株式会社リクルートが2019年に実施した、採用に係るコストの結果を記載した資料「就職白書2020」によると、新卒・中途採用の平均採用単価は下記でした。

出典：株式会社リクルート 就職みらい研究所『就職白書2020』

マイナビの調査では新卒採用単価は56.8万円、中途採用単価は134.6万円と平均予算を下回っています。

出典：株式会社マイナビ 新卒採用の予算について

出典：株式会社マイナビ　中途採用状況調査2025年版（2024年実績）

新卒採用よりも中途採用の方が、採用コストが高くなる傾向があります。
中途採用は、求人によって候補者に求める経験・スキルはさまざまで、自社にマッチする人材を見つける難易度が新卒に比べると高いためです。

しかし、中途採用には、第二新卒を対象としたポテンシャル採用と、一定の経験・スキルを求める即戦力採用があるため、採用単価にも幅があります。そのため、ポテンシャル採用の相場は103.3万円よりも低く、即戦力採用の相場は103.3万円よりも高くなる傾向があると考えられます。

企業規模別の中途採用コスト相場

株式会社マイナビが行った、「中途採⽤状況調査」をみると、2020年度の予算・実績よりも平均コストが下がっているのがわかります。

出典：株式会社マイナビ 中途採用状況調査2025年版（2024年実績）

また、求人広告の予算が82万円〜319万円であるのに対し、実績は39万円〜247万円でした。

採用予算・採用実績ともに企業規模によって幅があります。

なお、採用予算とは人材を採用するために事前に見積もった費用です。新卒・中途採用、採用人数、職種や採用ターゲットによって、採用予算は大きく変わります。

それに対し、採用実績とは、実際に人材を採用するためにかかった費用になります。

採用手法別の平均採用コスト

株式会社マイナビが行った同調査で採用手法別の平均採用予算・採用実績を2020年・2024年で比較しました。

採用活動に費やす総費用が上がる見通しを立てていた企業は3割に上り、結果採用コストは年々増加をたどっています。

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求人広告の料金形態の特徴を紹介　（メリットデメリットを混ぜて）

求人広告は大きく分けて、以下2つの料金形態にわかれます。

• 成果報酬型
• 掲載課金型

ここでは、それぞれの特徴やメリット・デメリットを解説します。

【成果報酬型】初期費用を抑え採用人数が少ない企業に最適

成果報酬型求人は以下の3つに分類され、掲載期間の制限がないのが特徴です。

• 採用課金型
• 募集課金型
• クリック課金型

具体的な採用媒体は以下のとおりです。

• マイナビ転職
• IndeedPLUS
• 求人ボックス
• スタンバイ
• 転職ナビ
• マイベストショップ
• ビズリーチ
• キャリタス転職
• Green
• Wantedly
• マイナビバイト
• しゅふJOB
• マッハバイト

採用課金型

採用課金型は、採用者が決定したら料金を支払う仕組みの料金形態で、広告掲載費用はかかりません。

初期費用が抑えられるため、予算が少なく予定採用人数が少ない企業にはメリットといえます。

応募課金型

応募課金型は、全ての応募者に対して料金が発生します。

募集文で人材に求める必須条件や歓迎条件を求職者にわかりやすく記載したり、目標に達したらすぐに掲載と中止するなど対策が必要です。

以下の記事で採用ターゲット・ペルソナ設計について詳しく解説しています。

関連記事：https://marugotoinc.jp/blog/recruitment-persona/#1-2

関連記事 採用ペルソナ設計のステップと項目、採用活動に役立てる方法を解説 採用活動を効率的に進め、採用ミスマッチを防ぐためには採用ペルソナの設計がポイントです。 しかし、「どのように設計したらよいのか」、「設計したもののどのように活用したらよいのか」といった悩みを抱えている...

クリック課金型

クリック課金型は、求人をクリックされたタイミングで料金が発生します。

Indeedではクリック単価は企業側での設定はできません。有料オプションをつけるとスポンサーがつき採用がスムーズになるサービスも行っています。
求人ボックスでは25円〜1,000円で企業側が自由に設定でき、単価が高ければ上位表示されやすい仕組みになっています。

【掲載課金型】応募者が多い企業に最適

掲載課金型は、成功報酬は発生せず掲載期間に応じて広告料を支払う仕組みです。
何人採用されても追加料金がかからず、予定採用人数が多い企業に向いており以下媒体が該当します。

• マイナビ転職
• エン転職
• 転職ナビ
• doda
• リクナビNEXT
• 女の転職Type

ただし採用者が決まらない場合は広告掲載費用が追加されるため、戦略的な採用計画が必要です。

採用代行サービス会社代表も認める広告求人サイト14選

ここでは月額制の採用代行サービスを運営している会社「まるごと人事」の代表が、自社採用で利用している求人サイトを紹介します。

まるごと人事の採用における入社経路は上記14つの求人サイトを利用し、求人広告経由で76%の入社が決まっています。
採用代行サービスだからこその知見とノウハウで多くの求人サイトを使いこなしているのがわかります。

14社と多くの求人サイトを利用しながらも採用にかかった費用は以下のとおりです。

新卒・中卒の一般的な採用平均単価の約半分のコストで採用を成功させています。

以下、実際のまるごと人事代表　今 啓亮　noteにて、具体的な採用施策を解説しています。この採用施策を読むだけでも採用コストは大幅に削減できる見込みがあるためぜひご覧ください。

引用 参考記事：https://note.com/konkon4192/n/ncdf5206a7a73?magazine_key=m36021d8265f0

求人広告媒体の選び方3つのポイント

求人広告媒体の選び方には以下の3つのポイントがあります。

• 求人媒体の特徴
• 広告に掲載できる情報量
• 担当者サポートがあるか

求人媒体の特徴を理解し自社に適しているか確認する

利用する求人媒体の特徴を理解し自社に適しているか確認しましょう。理由としては、人気の求人サイトだからといって自社に適しているわけではないからです。

具体的には次の項目に沿ってサービス内容を確認しましょう。

• 認知度
• 登録者数
• 属性
• 料金プラン

求人媒体の特徴を踏まえる前にやるべきことは採用ターゲットやペルソナ設計です。職種はもちろん、年齢やスキル・ポテンシャルなどを把握したうえで媒体を選択しましょう。

以下の記事で採用ペルソナ設計について詳しく解説しています。

関連記事：https://marugotoinc.jp/blog/recruitment-persona/

関連記事 採用ペルソナ設計のステップと項目、採用活動に役立てる方法を解説 採用活動を効率的に進め、採用ミスマッチを防ぐためには採用ペルソナの設計がポイントです。 しかし、「どのように設計したらよいのか」、「設計したもののどのように活用したらよいのか」といった悩みを抱えている...

広告に掲載できる量で自社の魅力が伝わるか確認する

選択した求人サイトで自社の魅力が伝えられるか確認しましょう。求人サイトによって掲載できる量や内容は制限される場合があります。

たとえばWantedlyは、企業理念やカルチャーにマッチした人材を募集することを目的としているため給与・福利厚生の詳細の記載ができません。
ほかにマイナビ転職であれば、プランごとに文字数・写真数の制限があります。

まずは自社の魅力を洗い出し、採用ターゲット・ペルソナと照らし合わせながら掲載項目や内容を検討しましょう。

以下の記事では求人募集文作成のための準備・魅力的な文章にするためのポイントについて解説しています。

関連記事：https://marugotoinc.jp/blog/recruitmentletter/

関連記事 求人募集文の書き方を解説。作成のポイントと改善に向けたチェックリストを公開 求職者が企業へ応募を検討する際に目を通す求人募集文。求人募集文は、自社の魅力をわかりやすく伝え、求める人材からの応募を促すことが目的です。 しかし、「求人を出したものの応募が集まらない」、「自社の魅力...

媒体のサポート体制を確認する

媒体の担当者サポートを活用できるか確認しましょう。とくに運用型の求人媒体ではカスタマーサクセス担当がいて企業の採用活動をサポートする役割を担っています。

求人媒体の担当者とは以下のような意図的な関わりを持てるといいでしょう。

• 自社と同じ分野で成功した求人例を聞けるか
• 積極的な情報交換ができるか
• 運用面でのアドバイスをもらえるか

媒体のサポートサービスをフル活用して採用活動を成功させましょう。

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採用コストを抑えるための5つのポイント

ここでは採用コストを抑えるための5つのポイントを解説します。

1. 採用手法の検討
2. 内部コストの検討
3. 早期離職の削減
4. 採用広報・採用ブランディングの実施
5. 採用代行サービスへの依頼

1. 採用手法を見直す

採用コストを抑えるには、採用手法から見直すことも重要です。ここでは採用コストの削減が見込める2つの採用手法を紹介します。

1-1. ダイレクトリクルーティングを活用する

ダイレクトリクルーティングとは、企業から候補者に直接アプローチする採用手法です。

主に専門のダイレクトリクルーティングサービスを活用し、サービスに登録している人材から自社がほしい人材を選定し、スカウトメールを送信して選考につなげる流れです。

ダイレクトリクルーティングサービスの料金には、外部コストとして初期費用や月額のサービス利用料、採用が決定するごとにかかる成功報酬費用がかかります。また、料金形態もさまざまです。

ここでは年収400万の人材を5名採用する際の、ダイレクトリクルーティングと人材紹介それぞれの費用と採用単価を比較します。

▼ダイレクトリクルーティングサービスを使用した場合

▼人材紹介を使用した場合

上記のようにダイレクトリクルーティングサービスを活用した方が、外部コストの削減が期待できます。

しかし、ダイレクトリクルーティングサービスの運用には一定の工数がかかるため、採用担当者の業務負荷の増加につながり、内部コストが高くなる傾向があります。ダイレクトリクルーティングの導入にあたっては、内部コストを含めた費用対効果の検証が必要です。

1-2.  リファラル採用に協力してもらう

リファラル採用とは、自社の社員に友人や知人を紹介してもらい候補者を募る採用手法です。社員の協力を仰げれば、外部コストをかけずに採用活動ができます。

企業によっては採用が成功した際に、紹介した社員に報酬を支払うリファラル制度を整備している場合もあります。

リファラル採用の候補者は、すでに働いている社員から自社の実態に基づいた情報を聞いたうえで選考に進むため、内定辞退や早期離職などのミスマッチの削減も期待できます。

2. 運用にかかるコストを見直す

業務改善ができれば運用コストの削減が期待できます。

業務の効率化を図るためには、はじめに採用活動全体を通じて、改善できるところや課題を見つけて整理することが大切です。

取り組むべき課題を洗い出した上で、社内で体制を整える、外部のサービスやシステムを活用するなど、解決策を検討しましょう。下記に業務改善に役立つサービスを紹介します。

2-1. 採用代行（RPO）サービスを活用する

採用代行（PRO）サービスとは、採用業務を外部のパートナーに委託できるサービスです。

採用代行サービスは、さまざまな業界や職種の採用を支援しており、採用に関する豊富な知見やノウハウを持っています。採用業務にかかる工数やリソースの削減が見込めるだけでなく、採用担当者と一緒に業務を進めることや、アドバイスをもらうことで、ノウハウの蓄積も期待できます。

ノウハウが蓄積されることで、「採用ターゲットがより明確になり、適切な採用媒体の選定ができる」、「不要な求人広告の掲載を防げる」などの効果が見込めます。結果として、採用活動の効率化がはかれるため、社内リソースの削減も期待できるでしょう。  

採用代行サービスに委託できる業務範囲は幅広く、採用計画の立案、採用媒体の運用、エージェントマネジメントや面接の日程調整など、採用業務全般の対応が可能です。

2-2. 採用管理システム（ATS）を活用する

採用管理システム（ATS）とは候補者の履歴書や、選考状況、評価データ、メール通知などを一元で管理できるシステムです。

一元管理のため、他のシステムやツールを確認する必要がなく、応募者対応全体のコスト削減にもつながり、管理業務にかかる負担が軽減されます。

3.早期離職を減らす

早期離職は企業にとって大きな損失です。採用にかかったコストから、離職した社員に支払った給与、教育にかかったコストなどを損失してしまいます。

原因は入社前後の企業に対するギャップにある場合が多く、選考段階で候補者に情報を十分に提供できていないことが要因のひとつです。

ミスマッチを防ぐ方法として、カジュアル面談や選考で自社のよい面だけではなく課題も含めた実態を伝える、応募者に期待している役割を説明するなどの取り組みを検討しましょう。

参考：採用ミスマッチの影響と原因。選考時と入社後にとるべき対策を解説

関連記事 採用ミスマッチを防止する12の対策！原因と最新のデータも解説 優秀な人材を見込んで採用したはずが、入社後にパフォーマンスを発揮できず業務に苦しんでいる、または早期離職につながってしまったという採用ミスマッチに悩まされる採用担当者の方々は少なくありません。 実際、...

4. 採用広報に注力する

通常の広報は会社としての認知獲得を目指しますが、採用広報は職場としての認知獲得を目的とし、候補者の志望度向上に向けた取り組みを指します。

たとえば、社員インタビュー記事の掲載やSNSでの発信といった手法です。現場で働く社員にインタビューで業務や職場の雰囲気を伝える、自社が掲げるミッションや事業の方向性などを社長のインタビュー記事で伝えるなどが挙げられます。

採用広報に注力することで、採用ターゲットに向けて職場の魅力や雰囲気、カルチャーなどをより実態に即してアプローチできます。

5. 採用代行サービス会社に依頼する

採用代行サービス会社に運用を依頼するのもおすすめです。自社に最適な求人サイトを探すには、最低限以下の内容を把握する必要があります。

• 媒体登録者数
• 登録者の属性
• 料金プラン
• 求人サイトの担当者の経験や実績

求人サイトが見つかっても、求職者に刺さるタイトル・文章を書くスキルがなければ要件に合う人材からの応募は期待できず、要件にも合わず志望度も低い方からの応募で採用まで至らないでしょう。

採用代行サービス会社なら上記を請け負えるため、手間もかからずリソースを割く必要はありません。

以下の記事では採用代行・スカウト代行サービス会社34社を比較・紹介しています。

関連記事：https://marugotoinc.jp/blog/scout/#34

関連記事 【2025年4月版】スカウト代行サービスを比較！34社の特徴・料金、サービス選定のポイントを解説 採用難を背景に企業自ら候補者にアプローチをする、スカウト型採用が注目されています。 しかし、スカウト型採用は運用の業務負荷が大きく、成果が出るまでには一定の時間が必要です。そこで、スカウト型採用の運用...

【最新トレンド】中途採用における採用手法

ここでは実施した採用手法のうち、実際に効果があった手法をもとに、採用手法のトレンドを紹介します。

出典：株式会社マイナビ『中途採⽤状況調査2021年版』

こちらも株式会社マイナビが行った同調査によると、中途採用で実施した採用手法は、「転職サイト」が最も高く60.8％、続いて「職業安定所」（55.1％）、「人材紹介会社」（54.5％）となっています。

「転職サイト」を利用している企業が一番多いものの、実際に効果のあったサービスは「人材紹介会社」（74.3%）が「転職サイト」（73.4％）よりも高くなっています。

また、実施をした採用手法を前年度と比較をした場合に「転職サイト」は約6％減少した一方で「職業安定所」「人材紹介会社」「リファラル採用」「ダイレクトリクルーティング」は10％以上の増加となり、注目されていると言えます。

実際に効果があった採用手法として、すでに多くの企業で活用されている「転職サイト」と「人材紹介会社」が70%を超えているなかで、「ダイレクトリクルーティング」も60％超と高い水準です。

前年度比を見ても18.4%増えており、ダイレクトリクルーティングを取り入れる企業が、今後増える可能性があると考えられます。

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自社にとって適切な採用コストを見極めた上で、採用手法を検討しましょう

ここまで採用コストの考え方や相場、採用コストを抑えるためのポイントなどを解説してきました。中途採用のコストは企業規模により幅があり、採用単価も採用手法や候補者によってさまざまです。

コストを見直す際には、外部コストだけではなく、人件費や諸経費などの内部コストも含めて検討を行いましょう。

ただし、採用コストは削減すればよいという訳ではありません。適切な採用コストで、求める採用の成果を出せるのが理想です。自社にとって適切な採用コストを算出した上で、定期的に自社の採用コストを見直し、採用手法や業務の効率化によって改善していく必要があります。

採用コストの削減を検討されている際に、ぜひ、今回紹介したポイントを活用してみてください。

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