OfferBoxとは？特徴や効果的な使い方、料金体系も詳しく解説

「OfferBox（オファーボックス）」は、新卒採用に特化したダイレクトリクルーティング（スカウト）サービスです。企業が自社に合う学生を検索し、プロフィールを確認したうえで、直接オファーを送ることができます。

登録学生数の多さに加え、学生の経験や価値観を詳しく確認できるプロフィール、適性検査、AIアシスト、専任担当者による運用支援など、採用活動を効率化する機能が充実しています。

一方で、オファーの一斉送信ができないため、成果を出すにはターゲット設計や個別メッセージの作成、継続的な効果検証が欠かせません。

本記事では、OfferBoxの特徴や料金プラン、企業が利用するメリット・デメリット、効果的な使い方、向いている企業、利用時の注意点を解説します。新卒採用の母集団形成や学生との接点づくりに課題を感じている採用担当者は、ぜひ参考にしてください。

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OfferBoxとは

OfferBox（オファーボックス）とは、株式会社i-plug（アイプラグ）が運営する新卒採用に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。学生からの応募を待つ一般的な求人サイトとは異なり、企業が登録学生のプロフィールを検索し、「会いたい」と感じた学生に直接オファーを送ります。

企業は、学歴や専攻などの基本情報だけでなく、自己PR、過去の経験、将来像、部活動、研究内容、インターンシップ経験、写真、動画などを確認できます。 エントリーシートや履歴書だけでは判断しにくい学生の人柄や価値観を把握したうえで、アプローチできる点が特徴です。

データで見るOfferBox

公式サイトによると、OfferBoxの登録企業数は22,956社以上（2026年6月時点）、2027年卒の登録学生数は25万人（2026年5月時点）です。

また、東証プライム上場企業のうち70％が利用した実績があり、大手企業から中小企業、ベンチャー企業まで幅広く活用されています。いずれも累計登録数を含む数値であり、や集計時点や条件には注意が必要です。

OfferBoxの特色

企業が学生に送れるオファー数には上限が設けられており、不特定多数への一斉送信はできません。企業がプロフィールを確認し、学生ごとにオファーを送る設計になっているため、知名度だけに頼らず、自社との接点や仕事の魅力を伝えられます。

また、ナビサイトでは接点を持ちにくい学生や、自社の業界を志望していなかった学生にもアプローチできるため、新卒採用の母集団形成を広げたい企業に適したサービスです。

公式サイト：新卒採用支援サービスOfferBox

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OfferBoxの特徴

OfferBoxは、登録学生数の多さだけでなく、詳細なプロフィールや適性検査、オファー流通量の制限、採用活動の分析機能などを備えています。ここでは、企業側から見た主な特徴を解説します。

学生登録者数の多さ

OfferBoxは、新卒学生を対象としたオファー型就活サービスです。公式サイトによると、2027年卒の登録学生数は25万人に達しています（2026年5月時点）。

登録学生の母数が多いため、文系・理系、専攻、希望業界、経験、保有スキルなど、さまざまな条件から自社に合う学生を探せます。

ナビサイトでの応募数が少ない企業や、特定の学部・専攻に限定せず学生の資質を見極めたい企業にも活用しやすいサービスです。

ただし、登録者全員が常に就職活動を行っているとは限りません。最終ログイン日やプロフィールの更新状況なども確認しながら、アクティブな学生へ優先的にアプローチすることが重要です。

学生の人柄や価値観がわかるプロフィール

OfferBoxのプロフィールには、自己PRや学生時代の経験だけでなく、幼少期から大学までのエピソード、将来像、部活動、サークル、研究内容、留学、インターンシップなどを記載できます。

学生は文章に加えて、写真や動画、スライド、研究資料なども登録できます。企業は学歴や資格だけでなく、学生がどのような経験をし、何を大切にしているのかを確認したうえでオファーを送れます。

学生の志向やパーソナリティを選考前に把握できるため、自社の採用要件と照らし合わせやすく、面談や選考時の質問設計にも役立ちます。

オファーが学生に届きやすい仕組み

OfferBoxでは、企業から学生へ送れるオファー数に上限が設けられています。また、不特定多数の学生へオファーを一斉送信する機能もありません。

企業が学生のプロフィールを確認して1件ずつ送信する仕組みのため、一般的な一斉送信型のスカウトと比べ、学生に「自分のプロフィールを見て送られたオファー」であることが伝わりやすくなっています。

公式サイトでは、プロフィール入力率が80％以上の学生におけるオファー開封率が72％という実績も紹介されています。

ただし、開封率や承認率は送信時期、学生の活動状況、企業の知名度、オファー内容などによって変動します。数値だけを前提にせず、自社の実績を継続的に確認しましょう。

学生向けアプリでは、オファーを受信するとプッシュ通知が届きます。メールだけで連絡する場合よりも気づいてもらいやすく、オファー承認後はチャット形式で学生とやり取りできます。

適性検査を採用要件の整理に活用できる

OfferBoxには、適性検査「eF-1G」が搭載されています。既存社員に適性検査を受検してもらい、自社で活躍している人材の特性を分析したうえで、近い特性を持つ学生の検索に活用できます。

学生側には、自己分析ツール「AnalyzeU+」が提供されています。学生は約251問の設問に回答することで、強み・弱み、役割志向、思考や行動の特徴、職種適性などを確認できます。

ただし、適性検査だけで採否を決めるのは適切ではありません。検索条件や面談時の参考情報として活用し、学生本人の経験や考え方とあわせて総合的に判断することが重要です。

採用活動支援機能の充実

OfferBoxには、学生検索やオファー送信だけでなく、採用計画や進捗管理、効果分析を支援する機能があります。

これらの機能を活用することで、採用活動の円滑化・成果創出が望めます。

専任担当者のサポート

OfferBoxでは、早期定額型プランと成功報酬型プランのいずれでも、専任担当者によるサポートを受けられます。

初期設定や機能説明だけでなく、採用ターゲットの整理、検索条件の設定、オファー計画の作成、運用状況の振り返りなどについて相談できます。ダイレクトリクルーティングを初めて導入する企業にとって、運用方法を相談できる点はメリットです。

OfferBoxの料金プラン

OfferBoxには、「早期定額型プラン」と「成功報酬型プラン」があります。採用予定人数、学生へのアプローチ開始時期、初期費用の有無などが異なるため、自社の採用計画に合わせて選びましょう。

早期定額型プランは、採用予定人数に応じて料金とオファー枠が設定されます。複数名の採用を予定しており、インターンシップや早期面談の段階から学生との接点を作りたい企業に向いています。

通常より2ヶ月早くオファー送信を開始できる「EXオプション」も用意されており、料金は25万円です。

成功報酬型プランは、初期費用をかけずに始められ、内定承諾時に採用人数分の料金が発生します。採用予定人数が少ない場合や、まずは費用を抑えて導入したい企業に適しています。入社前に学生が内定を辞退した場合は、規定に基づき成功報酬が返金されます。

なお、料金はすべて税抜であり、契約条件や採用予定人数によって異なる場合があります。採用予定人数が11名以上の場合にも個別プランが用意されているため、正確な料金は公式サイトまたは見積もりで確認してください。

公式サイト：OfferBoxの料金プラン

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OfferBoxを利用するメリット

企業がOfferBoxを利用する主なメリットは以下の通りです。

• 企業の知名度や学生の志望業界に左右されにくい
• 自社に合う学生を選んでアプローチできる
• 学生のパーソナリティを把握しやすい
• 専任担当者によるサポートを受けられる
• データをもとに採用活動を改善できる

企業の知名度や学生の志望業界に左右されにくい

OfferBoxでは、企業側から自社に合う学生へ直接アプローチできます。ナビサイトのように、学生がもともと知っている企業や志望している業界だけに応募が集中する仕組みではありません。

学生のプロフィールを確認し、経験や強みを評価した理由とともに自社の魅力を伝えることで、それまで自社や業界を知らなかった学生にも興味を持ってもらえる可能性があります。

知名度の高い企業と同じ画面上で応募数を競うのではなく、学生との個別の接点を作れるため、地方企業、スタートアップ・ベンチャー企業、中小企業、BtoB企業、採用広報に課題を抱える企業にも活用しやすいでしょう。

自社に合う学生を選んでアプローチできる

従来の求人広告では、応募が集まってから自社の採用要件に合う学生を選考します。一方、OfferBoxでは、企業が学生のプロフィールを確認し、会いたい学生に絞ってオファーを送れます。

採用要件に近い学生との接点づくりに集中できるため、応募者のスクリーニングにかかる負担を抑えやすくなります。ただし、検索条件を細かく設定しすぎると候補者が少なくなるため、必須条件と歓迎条件を分けて運用することが大切です。

学生のパーソナリティを把握しやすい

OfferBoxの学生プロフィールには、自己PR、過去のエピソード、将来像、研究、部活動、サークル、留学、インターンシップなど、多くの情報が登録されています。

企業は学生のスキルや経歴だけでなく、考え方、行動特性、関心、価値観などを確認してからオファーを送れます。そのため、採用要件との適合性を判断しやすく、面談後の認識のずれや入社後のミスマッチを抑えることにつながります。

専任担当者によるサポートを受けられる

OfferBoxでは、専任担当者による運用支援を受けられます。主なサポート内容は以下のとおりです。

事前ヒアリング

採用状況や課題、採用予定人数などを確認し、運用方針の検討につなげます。

キックオフ

採用ターゲットや検索条件、訴求内容などを整理します。

オファー計画の策定

自社の採用目標やリソースに応じて、必要なオファー数や送信計画を検討します。

運用の振り返り

送信状況や承認状況を確認し、ターゲットや文面の改善について相談します。

採用担当者がダイレクトリクルーティングに慣れていない場合でも、相談しながら運用できる点がメリットです。

データをもとに採用活動を改善できる

OfferBoxでは、オファー送信数、承認状況、学生との接触状況、選考進捗などを確認できます。

どの属性の学生から反応が得られたか、どの時期や訴求内容が効果的だったかを振り返ることで、採用ターゲットやオファー文面を改善できます。担当者の感覚だけに頼らず、データをもとに採用活動を見直せる点も特徴です。

OfferBoxを利用するデメリット

OfferBoxは新卒採用に有効なサービスですが、導入すれば自動的に採用できるわけではありません。運用前に、次のデメリットも把握しておきましょう。

• 学生の検索やオファー作成に工数がかかる
• 短期間の大量採用には運用負荷が大きい
• 成果が運用方法に左右される
• 登録学生が必ずしも活動中とは限らない

学生の検索やオファー作成に工数がかかる

OfferBoxでは、学生へオファーを一斉送信できません。

プロフィールを確認し、学生ごとにオファーを送る必要があるため、検索や文面作成に一定の工数がかかります。

特に採用人数が多い企業や、採用担当者がほかの業務を兼任している企業では、送信計画を立てずに始めると運用が滞る可能性があります。週ごとの検索数・送信数を決め、担当者と作業時間を確保することが重要です。

短期間の大量採用には運用負荷が大きい

OfferBoxは、一人ひとりの学生に個別でアプローチするサービスです。多くの学生へ一斉に情報を届ける求人広告と比べると、短期間で大量の母集団を形成する用途には運用負荷がかかり過ぎます。

大量採用を行う場合は、OfferBoxだけに依存せず、ナビサイト、合同説明会、学校訪問、人材紹介など、ほかの採用手法と組み合わせるとよいでしょう。

成果が運用方法に左右される

学生を検索して定型文を送るだけでは、十分な承認率を得られない可能性があります。ターゲット設定、送信時期、件名、個別コメント、面談への誘導方法などによって成果が変わるため、ある程度の運用ノウハウが必要です。

送信後は承認率や選考移行率を確認し、検索条件やメッセージを継続的に改善する必要があります。

登録学生が必ずしも活動中とは限らない

登録学生数が多くても、すべての学生が同じ時期に積極的に活動しているとは限りません。すでに就職活動を終えた学生や、プロフィールを更新していない学生が含まれる場合もあります。

最終ログイン日、プロフィール更新日、オファー受信状況などを確認し、活動意欲が高いと考えられる学生へ優先的にアプローチしましょう。

OfferBoxがおすすめの企業

OfferBoxは、学生からの応募を待つだけでは十分な母集団を形成できない企業や、学生の経験・価値観を見て採用したい企業に向いています。

次の条件にあてはまる場合、OfferBoxの利用を検討してみましょう。

企業や業界の知名度に課題がある企業

BtoB企業、地方企業、中小企業、スタートアップ・ベンチャー企業などは、事業内容や仕事の魅力が学生に十分知られておらず、ナビサイトでは応募を集めにくい場合があります。

OfferBoxでは、企業から学生へ直接アプローチできます。学生のどの経験や強みに関心を持ったのかを示しながら、自社の事業や仕事を紹介することで、認知度だけに左右されない採用活動ができます。

採用したい学生像が明確な企業

必要な能力、経験、専攻、価値観、行動特性など、採用したい学生像を具体的に定めている企業は、OfferBoxの検索機能を活用しやすいでしょう。

ただし、条件を絞りすぎると候補者が少なくなります。「必ず必要な条件（MUST条件）」と「あると望ましい条件（WANT条件）」を分け、複数の検索条件を試すことが重要です。

学歴だけでなく人柄や価値観を重視する企業

OfferBoxでは、学生の過去の経験や自己PR、将来像、写真、動画、適性検査などを確認できます。学歴や資格だけではわからない、学生の考え方や行動特性を見てアプローチしたい企業に適しています。

早期から学生との接点を作りたい企業

早期定額型プランでは、インターンシップや早期面談など、就職活動の初期から学生へアプローチできます。選考解禁後に母集団を集めるのではなく、早期から学生との関係を構築したい企業に向いています。

少人数でも自社に合う学生を採用したい企業

大量の応募者から選考するのではなく、自社に合う学生を選んで接点を持ちたい企業にも適しています。成功報酬型プランを利用すれば、初期費用を抑えて始めることも可能です。

OfferBoxが向いていない可能性がある企業

一方で、次のような企業にはOfferBoxは向いていない可能性があります。

運用担当者や作業時間を確保できない企業

OfferBoxでは、学生検索、プロフィール確認、オファー作成、返信、日程調整、効果分析などの作業が発生します。担当者や運用時間を確保できないまま導入すると、契約しても十分にオファーを送れない可能性があります。

短期間で大量の応募者を集めたい企業

オファーの一斉送信ができないため、数百人規模の母集団を短期間で形成したい場合には、OfferBoxだけでは工数が膨大になります。求人広告やイベントなど、広く情報を届けられる手法との併用を検討しましょう。

採用ターゲットが定まっていない企業

採用したい学生像が曖昧なままでは、検索条件やオファー内容を決めにくくなります。導入前に、求める人物像、任せたい仕事、入社後に期待する役割、自社の訴求ポイントを整理する必要があります。

OfferBoxの効果的な使い方

OfferBoxで成果を出すには、オファーを数多く送るだけでなく、採用ターゲットの設計、学生の選定、個別メッセージ、送信後の対応まで一貫して改善することが重要です。

採用ターゲットと訴求内容を整理する

まずは、自社がどのような学生を採用したいのかを明確にします。学部や専攻、資格などの条件だけでなく、入社後に任せる仕事、活躍する社員の共通点、必要な行動特性まで整理しましょう。

あわせて、学生に伝える自社の魅力も言語化します。事業の社会的意義、任せる仕事、成長機会、社員の雰囲気、キャリアの選択肢など、学生が自分の将来をイメージできる情報を準備することが大切です。

共通部分と個別部分を分けてテンプレートを作成する

OfferBoxではオファーを一斉送信できないため、すべての文章を毎回一から作成すると運用負荷が高くなります。事前に、オファー文面の共通部分をテンプレートとして用意しましょう。

ただし、テンプレートをそのまま送るのは避けます。次のように、共通部分と学生ごとの個別部分を分けると効率的です。

• 共通部分：企業・事業の紹介、仕事内容、オファー後の案内、面談の目的
• 個別部分：プロフィールのどこに注目したか、自社の仕事とどのようにつながるか、会いたいと感じた理由

オファーの件名で学生にとっての価値を伝える

件名には、会社名や職種名だけでなく、学生の経験と自社の仕事の接点を入れましょう。

たとえば、「プロフィールを拝見しました」「成長できる環境です」といった抽象的な表現だけでは、ほかの企業との差が伝わりません。「研究で培った分析力を、事業企画で生かしませんか」のように、学生の経験とオファー理由を結び付けると、本文を読む動機になります。

学生のプロフィールに合わせた個別コメントを添える

オファー本文には、学生のプロフィールを確認したことがわかる個別コメントを入れます。学生時代に取り組んだ内容を繰り返すだけでなく、企業側がどのように評価したのかを伝えることが重要です。

たとえば、「サークル活動を頑張った点に興味を持ちました」だけではなく、「意見の異なるメンバーをまとめ、役割分担を見直した経験に、当社のプロジェクト推進で必要な調整力との共通点を感じました」と具体化します。

オファーを送った理由と、自社で活躍できると考えた理由を示すことで、学生にとって納得感のあるメッセージになります。

活動中の学生を優先してアプローチする

登録学生のなかから、就職活動への関心が高いと考えられる学生を見極めることも重要です。次の項目を確認しましょう。

• 最終ログイン日
• プロフィールの登録日・更新日
• プロフィールの入力状況
• オファーの受信状況
• 希望職種・希望業界
• インターンシップや選考への参加状況

オファー送信先の候補を、自社からのオファーの注目度を上げる意図で、オファー受信数が少ない学生に限定する必要はありません。自社との接点やメッセージの具体性があれば、ほかの企業からオファーを受けている学生から承認を得られる可能性もあります。

オファー承認後は速やかに連絡する

学生がオファーを承認したら、できるだけ早くお礼と次の案内を送りましょう。返信が遅いと、学生の関心がほかの企業へ移ったり、不安を感じたりする可能性があります。

初回メッセージでは、面談の目的、所要時間、参加者、話す内容、候補日時をわかりやすく案内します。学生に負担をかけないよう、複数の候補日時や日程調整機能を活用しましょう。

カジュアル面談を選考だけの場にしない

最初の面談では、企業説明を一方的に行うのではなく、学生が就職活動で大切にしていることや、将来取り組みたいことを確認します。

学生の関心に合わせて、仕事内容、社員のキャリア、組織の雰囲気、入社後の成長機会などを伝えましょう。オファーで伝えた内容と面談での説明に一貫性を持たせることも重要です。

数値を分析して継続的に改善する

オファーは送信して終わりではありません。少なくとも、次の数値を定期的に確認しましょう。

• 学生の検索数
• オファー送信数
• オファー開封率
• オファー承認率
• 面談設定率
• 選考移行率
• 内定率・内定承諾率

開封率が低い場合は件名や送信対象、承認率が低い場合は個別コメントや訴求内容、面談設定率が低い場合は承認後の案内に課題がある可能性があります。採用プロセスを段階ごとに分けて改善しましょう。

OfferBoxを利用する際の注意点

OfferBoxを有効活用するためには、サービスの仕組みを理解し、社内の運用体制を整える必要があります。導入前に押さえておきたい注意点を解説します。

オファーの一斉送信ができない

OfferBoxでは、不特定多数の学生にオファーを一斉送信できません。学生一人ひとりのプロフィールを確認し、1件ずつオファーを送る必要があります。

個別メッセージは学生の納得感を高めやすい一方で、採用担当者の負担になります。テンプレートの整備、検索条件の保存、担当者間の役割分担、送信時間の確保など、運用を効率化する仕組みを準備しましょう。

テンプレートだけのオファーは避ける

一斉送信ができなくても、同じ文章を学生の名前だけ変えて送っていては、OfferBoxの強みを十分に活かせません。

学生は複数企業からオファーを受け取る可能性があります。プロフィールのどこに関心を持ったのか、自社の仕事とどのような接点があるのかを具体的に記載し、「なぜ自分にオファーが届いたのか」が伝わる文面を作りましょう。

スピード感のある対応が求められる

学生は同時に複数企業の説明会や選考に参加しています。オファー承認後の連絡や日程調整が遅れると、関心が薄れたり、ほかの企業の選考が先に進んだりする可能性があります。

承認後の初回連絡、面談の日程調整、面談後の案内などについて、社内の対応期限を決めておくとよいでしょう。担当者が不在の場合にも対応できるよう、複数人で状況を共有することも重要です。

検索条件を絞り込みすぎない

学歴、専攻、資格、経験などの条件を細かく設定しすぎると、候補となる学生が極端に少なくなる可能性があります。

入社後に育成できる要素まで必須条件に含めず、活躍可能性を広く検討しましょう。検索条件を複数パターン作り、承認率や選考結果を見ながら調整することをおすすめします。

オファー後の選考フローを明確にする

オファーを承認した学生に対し、すぐに志望動機を求めたり、一般応募と同じ選考を案内したりすると、学生が期待との違いを感じる可能性があります。

オファーを送った企業側が、まず学生に関心を持った理由を説明し、相互理解の場を作ることが大切です。カジュアル面談、説明会、選考のどこから始めるのかを事前に決め、オファー本文にも記載しましょう。

社内だけで運用できない場合は外部支援も検討する

採用担当者が一人しかいない場合や、ほかの業務を兼任している場合は、学生検索やオファー作成、日程調整、数値分析まで対応できないことがあります。

運用リソースが不足している場合は、採用アウトソーシングやスカウト代行の活用もおすすめです。ただし、すべての業務を外部へ任せるのではなく、採用要件や自社の魅力、学生への対応方針は社内で整理し、運用会社と共有しましょう。

OfferBoxに関するよくある質問

OfferBoxはどのようなサービスですか？

OfferBoxは、新卒学生に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。企業が登録学生のプロフィールを検索し、自社に合うと感じた学生へ直接オファーを送ります。オファー承認後は、メッセージ機能を使って面談や選考の案内ができます。

OfferBoxは無料で利用できますか？

学生は、登録から適性診断、オファーの受信、企業とのメッセージまで無料で利用できます。採用企業が学生へオファーを送り、採用活動を行う場合は、有料プランの契約が必要です。

OfferBoxの企業向け料金はいくらですか？

公式サイトでは、早期定額型プランは3名採用の場合75万円、成功報酬型プランは採用1名につき45万円と案内されています。いずれも税抜です。採用予定人数や契約内容によって異なるため、最新の料金は公式サイトまたは見積もりで確認してください。

一般的な新卒求人サイトとの違いは何ですか？

一般的な求人サイトでは、企業が求人情報を掲載し、学生からの応募を待ちます。OfferBoxでは、企業が学生のプロフィールを確認し、会いたい学生に直接オファーを送ります。

応募を待つだけでなく、企業側から接点を作れるため、自社をまだ知らない学生や、自社の業界を志望していない学生にもアプローチできます。

オファー送信数に上限はありますか？

OfferBoxでは、契約プランと採用予定人数に応じてオファー枠が設定されます。たとえば、成功報酬型プランは採用予定1名あたり40枠、早期定額型プランは3名採用の場合120枠です。

学生がオファーを辞退した場合や、所定の期間が経過した場合などは、オファー枠が復活することがあります。詳細は契約条件を確認してください。

OfferBoxのオファー開封率はどのくらいですか？

公式サイトでは、プロフィール入力率が80％以上の学生に対するオファー開封率72％という実績が紹介されています。ただし、対象年度や集計条件がある数値であり、すべての企業で同じ結果になるとは限りません。

自社の開封率や承認率を確認し、件名、送信対象、個別コメント、送信時期を改善することが重要です。

OfferBoxの適性検査では何がわかりますか？

企業側は適性検査「eF-1G」を活用し、既存社員の特性を分析したうえで、近い特徴を持つ学生を探す際の参考にできます。

学生側は自己分析ツール「AnalyzeU+」を利用し、強み・弱み、役割志向、思考や行動の特徴、職種適性などを確認できます。

OfferBoxの使い方をサポートしてもらえますか？

早期定額型プランと成功報酬型プランには、専任担当者によるサポートが含まれています。機能説明、採用ターゲットの整理、検索条件、オファー計画、運用の振り返りなどについて相談できます。

学生が内定を辞退した場合、料金は返金されますか？

成功報酬型プランでは、入社前に学生が内定を辞退した場合、規定に基づき成功報酬が全額返金されます。早期定額型プランで採用枠を超えた成功報酬分についても、内定辞退時には返金対象となります。詳しい条件は利用規約や契約内容を確認してください。

OfferBoxはいつから利用を始めるべきですか？

インターンシップや早期面談から学生と接点を作りたい場合は、早期定額型プランを活用し、就職活動の初期から始める方法があります。一方、3月以降の本選考期を中心に採用する場合は、成功報酬型プランも選択肢です。

採用予定人数、学生と接点を作りたい時期、社内の運用体制を確認し、逆算して準備を始めましょう。

新卒採用のダイレクトリクルーティングならOfferBoxを活用しよう

OfferBoxは、企業が登録学生のプロフィールを確認し、自社に合う学生へ直接オファーを送れる新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービスです。

学生の経験や価値観を詳しく確認できるプロフィール、適性検査、AIアシスト、活動分析、専任担当者のサポートなどが用意されており、企業の知名度や学生からの応募だけに頼らない採用活動を進められます。

一方で、オファーの一斉送信はできず、学生の検索や個別メッセージの作成には工数がかかります。成果を出すには、採用ターゲットと自社の魅力を整理し、学生ごとにオファー理由を伝え、承認後も速やかに対応することが大切です。

また、オファー送信数や承認率、面談設定率、選考移行率などを継続的に確認し、検索条件や文面を改善しましょう。社内のリソースだけでは運用が難しい場合は、採用アウトソーシングやスカウト代行を活用する方法もあります。

新卒採用の母集団形成に課題がある企業や、自社に合う学生との接点を増やしたい企業は、OfferBoxの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

スカウト運用の全ノウハウを網羅！

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