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ダイレクトリクルーティングの費用とは?料金形態と平均費用、導入時のポイントを解説

近年、注目されているダイレクトリクルーティング。

ダイレクトリクルーティングで安定的に採用活動ができれば、採用コストの削減や自社の採用力の強化といったメリットが見込まれる一方、初期費用やサービス利用料にいくらかかるかわからない、という採用担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事ではダイレクトリクルーティングサービスの利用の流れ、費用項目、料金形態から、選定時のポイントやサービスを効果的に活用するためのポイントを解説します。

 

ダイレクトリクルーティングとは?

ダイレクトリクルーティングとは、企業自ら候補者に対して、直接アプローチを行う手法です。スカウト型採用・オファー型採用・逆求人型採用とも呼ばれています。

基本的には専門のダイレクトリクルーティングサービスを活用し、データベースに登録された人材から自社がほしい人材に対してスカウトメールを送信して、アプローチを行います。

従来の採用では、「求人広告を出して応募を待つ」、「人材紹介会社に紹介を依頼して、エージェントからの紹介を待つ」など「待ち」の採用手法が一般的でしたが、ダイレクトリクルーティングは企業から自社がほしい人材にアプローチを行うため、「攻め」の採用手法と言えます。

 

ダイレクトリクルーティングサービス利用の流れ

ここではダイレクトリクルーティングサービスの利用の流れを紹介します。

1. サービスの選定

採用ターゲットを明確にしたうえで、適した採用媒体を選びましょう。採用ターゲットとは、自社が求める人材を言語化したものです。

ダイレクトリクルーティングサービスには各社に特徴があるため、それぞれがどのような職種、業界、年齢や志向性を持った人材が多く登録しているのか、登録者数はどのくらいいるのかなどを踏まえて選定しましょう。

 

2. KPIの策定

採用ターゲットに直接アプローチをかけるために「スカウトメール」を送信しますが、このスカウトメールの送信目標数を設定します。

KPIの設定においては、それぞれの選考ステップにおける通過率や、採用媒体ごとに想定される返信率をもとに逆算する必要があります。運用開始後には振り返りを行い、KPIとのズレがある場合にはターゲットの選定基準を見直す、スカウトメール数を調整する、スカウトメールの文面を修正するなどの改善策を検討しましょう。

サービスやプランにより送信できるスカウトメールの数は異なります。KPIとして送信するスカウトメール数を設定した上でサービスやプランを検討しましょう。

 

3. 募集文・スカウトメール文面の作成

採用ターゲットに向けた募集文・スカウトメール文面を作成します。

職種やポジション、志向性によって候補者が仕事や職場に求める要素は異なります。採用ターゲットのニーズや興味・関心を想定しながら、文面を作成しましょう。

 

4. 候補者のリストアップ

採用ターゲットとなる候補者を採用媒体上で検索してリストアップします。特定の職種でも、検索条件を変えることで異なる層にアプローチができます。MUST条件・WANT条件など検索の優先順位を付け、複数の条件で試してみるとよいでしょう。

MUST条件とは、外すことができない「必須条件」のことで、WANT条件とは、可能であればあった方がよい「必要条件」を指します。

優先順位が明確になることで、想定より採用ターゲットとなる候補者が少ない場合に適切な要件緩和ができるため、送信対象者の選定に役立ちます。

 

5. スカウトメール文面のカスタマイズ・送信

自社に興味を持ってもらうためには、候補者に「自分だけに送られている」、「自分だからこそ活躍できそう」と思ってもらう特別感が重要です。そのためには、一括送信の同じような文面ではなく、候補者に合わせた個別送信でのオリジナルの文面が望ましいと言えます。

個別送信の際には、履歴書・職務経歴書をもとに候補者に合った文面のカスタマイズを行うことが大切です。スカウト返信率が想定より低ければ文面のブラッシュアップを行い、スカウトメールの返信率を改善していきましょう。

 

6. 返信後の対応(日程調整)

候補者からメールの返信が届き次第、スピーディーに面接の日程調整を行いましょう。

候補者は他社の選考を受けている可能性もあるため、日程調整がスピーディーなほど、自社での選考や採用が積極的に進み、面接辞退を防ぐことにもつながります。

 

7. カジュアル面談・面接の設定

カジュアル面談とは選考前に候補者と企業側が、お互いに情報交換をする機会を指します。

面接と異なり合否判定はなく、企業側と候補者双方の相互理解が目的で入社後のミスマッチ防止が期待できます。

ダイレクトリクルーティングは、選考にあたってエージェントのような第三者が介入しないため、採用担当者や面接官が直接候補者に対して会社説明や魅力づけを行い、クロージング、雇用条件の調整をする必要があります。

 

8. フィードバック・改善

ダイレクトリクルーティングによる成果を出すためには、中長期的な視点でサービスの運用を続けることと、運用の振り返りや改善が重要です。

たとえば、スカウトメールの返信率を上げるためにスカウトメール文面に入れるべき要素の策定をする、スカウトメール返信後のカジュアル面談における離脱率を踏まえて、魅力づけに必要な要素の洗い出しを行う、などの改善策が挙げられます。

各選考ステップのデータや数字を把握しながら、根気強く改善を続けていきましょう。

 

ダイレクトリクルーティングサービスの費用項目

ダイレクトリクルーティングサービスの費用は主に下記の項目で構成されています。

サービスにより料金形態やオプションプランはさまざまですが、ここでは費用として発生する項目を紹介します。

 

1. 成功報酬費用

候補者の入社が決定した際に、サービスを提供している会社に支払う費用です。

ダイレクトリクルーティングサービスの場合、入社が決定した際の成功報酬費用は、中途採用であれば採用決定した人材の年収の15〜20%が相場です。一部、採用した人材の勤務地から料率を算出するサービスもあります。

 

2. サービス利用料・掲載費用

サービスの利用料や、求人の掲載費用として、月単位または年単位での料金が発生します。

サービスによって、期間内に送信できるスカウトメールの上限が決まっているため、スカウトメールの数を増やす場合には、プランの変更や追加オプションの購入が必要になります。

 

3. 初期費用

サービスの導入にあたってのサポートや初期設定のために発生する費用です。サービス導入時以外に費用としてかかることはありません。

 

4. スカウト購入費用

一部のサービスでは、スカウトメールを送信にあたって別途費用が発生する場合があります。

基本的には一定数のスカウトメールがサービス利用料や掲載費用内に含まれていますが、決められた数以上のスカウトメールを送信したい場合には追加での購入や、契約するプランを変更するなどの対応が必要です。

ただ、一部のサービスでは無料でスカウトメールを無制限に送信ができるサービスもあります。サービス選定の際には、スカウトメール送信にかかる費用の有無も確認しておきましょう。


ダイレクトリクルーティングサービスの料金形態と平均費用

ダイレクトリクルーティングサービスの料金形態は「定額型」、「成功報酬型」、「定額+成功報酬型」の3つの形態に分けられます。

ここではそれぞれのパターンの特徴と、新卒向け・中途向けの平均費用も合わせて紹介します。

1. 成功報酬型

候補者の採用が決定するごとに費用が発生する料金形態です。

サービスによっては無料からスタートでき、成功報酬費用のみがかかるものもありますが、成功報酬費用に加えて、初期費用、スカウト購入費用が別途発生するサービスもありますので事前に確認しておきましょう。

1-1. 新卒採用の場合

新卒採用で成功報酬型のダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合、一人あたりの成功報酬費用は30〜40万円が相場です。

例)初期費用30万円+成功報酬30万円のプランを1年間間継続し、10名を採用した場合、

  初期費用:30万円

  成功報酬:300万円(30万円 × 10名)

  合計:330万円

  採用単価は一人あたり33万円 

1-2. 中途採用の場合

中途採用で成功報酬型のダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合、一人あたりの成功報酬費用は固定ではなく、料率は採用した人材の年収の15%〜20%が相場です。

例)成功報酬15%のプランを1年間利用し、年収600万円の人材を5名採用した場合

  成功報酬:450万円(600万円の15% × 5名)

  採用単価は一人あたり90万円 

 

2. 定額型(サービス利用料・掲載費用が発生する場合)

サービスの利用料や求人の掲載費用として、まとまった期間での費用が発生する料金形態です。

契約期間は数ヶ月〜1年単位で設定されている場合が一般的です。

そのため、長期的に複数名の採用を行う場合には、成功報酬型に比べて一人あたりの採用単価の削減が見込めます。ただし、月額料金に加えて、初期費用や追加でスカウトメールを購入する際に別途でスカウト購入費用が発生する場合もあります。

2-1. 新卒採用の場合

新卒採用で定額型のダイレクトリクルーティングを利用する場合、年間60〜150万円が相場です。

例)掲載費用:120万円/年のプランを1年間継続し、10名を採用

  合計:120万円

  採用単価は一人あたり12万円 

2-2. 中途採用の場合

中途採用で定額型のダイレクトリクルーティングを利用する場合、年間300〜400万円が相場です。

例)掲載費用:300万円/年のプランを1年間継続し、10名を採用

  合計:300万円

  採用単価は一人あたり30万円 

 

3. 定額型+成功報酬型

上記2つのパターンを併用した料金形態です。

定額で発生するサービスの利用料や求人の掲載費用に加えて、採用が決定するごとに成功報酬費用が発生します。

3-1. 新卒採用の場合

新卒採用で定額型+成功報酬型のダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合、一人あたりの成功報酬費用は30〜40万円が相場で、サービス利用料はサービスによって幅があります。

例)初期費用30万円+サービス利用料10万円/月+成功報酬30万円のプランを1年間継続し、10名を採用した場合

  初期費用:30万円

  サービス利用料:120万円(10万円/月×12ヶ月)

  成功報酬:300万円(30万円×10名)

  合計:450万円

  採用単価は一人あたり45万円 

3-2. 中途採用の場合

中途採用で定額型+成功報酬型のダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合、一人あたりの成功報酬費用は固定ではなく、料率は採用した人材の年収の15%〜20%が相場で、サービス利用料はサービスによって幅があります。

例)初期費用10万円+サービス利用料300万円/年+成功報酬15%のプランを1年間利用し、年収600万円の人材を5名採用した場合

  初期費用:10万円

  サービス利用料:120万円(10万円×12ヶ月)

  成功報酬:450万円(600万円×15%×5名)

  合計:580万円

  採用単価は一人あたり116万円 

 

ダイレクトリクルーティングサービス選定時の3つのポイント

ダイレクトリクルーティングサービスを選ぶ際には、下記の3つのポイントを意識しましょう。

1. システムの操作性はよいか

ダイレクトリクルーティングサービスの活用には、候補者の選定や管理方法など、採用担当者の業務負荷が増えるため、使用するサービスのシステムの使い勝手のよさも重要です。

システムの操作性による運用コストと、成功報酬や掲載費用などの費用を合わせて、適切なコストで適切な人材を採用できるのか、採用コストの削減が期待できるのか、などの検討が重要です。

 

2. 登録者数は多いか

サービスに登録している会員数が多ければ多いほど、自社がほしい人材に出会える可能性は高まるため、登録者数は重要な要素です。

ダイレクトリクルーティングサービスの登録者には、将来的に転職を検討している転職潜在層も多くいます。転職潜在層も含めた幅広い人材に自社の認知を図り、魅力を訴求することで、応募者数の向上を期待できます。

 

3. 属性・志向性はマッチしているか

サービスにはそれぞれ登録者の特徴やスキル、志向性や属性に特色があるため、どのような人材が多く登録しているのか、どの職種や属性に強みを持ったサービスがあるかを確認しておきましょう。

たとえばエンジニアが多い、20代〜30代の若手が多い、ベンチャー企業を好む人材が多く登録しているなどの特徴が挙げられます。

登録者数だけではなく、自社が求めている人物像とマッチした人材が多く登録しているサービスかどうかも重要です。

 

参考:ダイレクトリクルーティングとは?媒体20社の特徴・料金比較、メリット、注意点と対策を徹底解説

 

ダイレクトリクルーティングサービスを効果的に活用するための3つのポイント

ここではダイレクトリクルーティングサービスを効果的に活用するためのポイントを解説します。

1. 仮説・検証を繰り返す

ダイレクトリクルーティングサービスは改善が進むほど採用の成功率を高められる採用手法です。そのためには、KPIの設定とプロセスごとの振り返りが重要です。

たとえば、スカウトメールの返信数がKPIより低い場合、候補者を選定する際に検索条件を緩和する、スカウトメールの文面を修正する、などの改善策が挙げられます。

一つひとつのプロセスに対し、効果検証を行うことで採用ノウハウの蓄積が期待できます。

 

2. 運用リソースを確保する

ダイレクトリクルーティングの運用には採用担当者に一定の業務負荷がかかります。

人材紹介サービスのように自社と候補者の間に第三者が介入しないため、採用ターゲットの設定やサービスの選定、候補者のピックアップやスカウトメール文面の作成、カジュアル面談・面接の日程調整など、すべての工程を自社で対応する必要があります。

安定的に運用するためには、社内で採用担当者の業務の分担を行う、採用代行サービスなどの外部パートナーに一部業務を委託するなどの工夫を行い、業務を分散させましょう。

 

3. 全社的な協力体制をつくる

スカウトメールの文面やカジュアル面談で候補者に自社の魅力や強みを伝えるためには、全社の協力が必要です。

候補者が特に知りたい情報である実際の業務内容、事業の課題、現場担当者の人柄や職場の雰囲気を伝えるためには、現場で働く社員の協力が欠かせません。

たとえば、現場責任者の声を盛り込んだスカウトメールを送る、活躍する現場担当者とのカジュアル面談を設定するなどの工夫が挙げられます。

候補者に直接アプローチができるダイレクトリクルーティングだからこそ、候補者が知りたい現場の声などの実態に即した情報を盛り込み、採用の成果につなげましょう。

 

費用・運用コストを踏まえて、自社の採用課題に合わせたダイレクトリクルーティングサービスを選びましょう

今回はダイレクトリクルーティングサービスの料金形態や費用、導入の流れや効果的に活用するためのポイントなどを解説しました。

サービスの選定にはサービス利用料や成功報酬費用といった目に見える費用だけではなく、運用にかかる業務負荷もコストと捉え、適切なサービスの検討が必要です。とくに運用コストについては、社内での運用体制の構築を見直すことや、採用代行サービスの活用などを検討することをおすすめします。成果の創出には一定の期間が必要だという前提のもと、根気強く仮説・検証を繰り返し、精度を上げていくことが重要です。

ダイレクトリクルーティングへの取り組みの精度が上がれば、自社なりの採用ノウハウや知見が蓄積でき、採用力の向上も期待できます。

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