WebメディアやSNSの広がりにともなって、人材募集の方法は多様化しています。募集方法の選択肢が多いからこそ、「自社に合った募集方法がわからない」という悩みを持つ採用担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事では求人媒体や人材紹介といった定番の募集方法から、ダイレクトリクルーティングやSNS採用まで幅広く紹介し、それぞれの特徴、メリット・デメリットを解説します。

ぜひ参考にしていただき、自社に最適な方法を選んでください。

11種の人材募集方法の特徴、メリット・デメリットを紹介

ここでは11種の人材募集方法の紹介とそれぞれのメリット、デメリットを解説します。

1. 求人広告

求人広告とは、企業の求人情報を求人媒体に掲載し、応募を集める方法です。

求人広告は折込チラシや紙媒体からはじまったものの、近年ではWebサイトでの求人広告が主流になっています。

代表的なWebサービスとして、リクナビNEXT、マイナビ転職、エン転職 といった求人媒体が挙げられます。

基本的には求人の掲載には、求人媒体に支払う初期費用や掲載料が発生します。さらに掲載期間や広告のサイズによって料金にも差があります。

さらに自社の求人広告を上位に表示させたり、目立たせたりする場合には追加で有料オプションの利用が必要なことが多いです。

メリット

・求人を掲載することで多くの求職者に自社の認知を広められます

・基本的には成功報酬は発生せず、初期費用や掲載料の支払いのため、複数名の採用ができれば採用単価を抑えられます

デメリット

・自社の求人広告を上位に表示させたり、目立たせたりする場合にはオプションを利用する必要があり、追加で費用がかかります

・初期費用や掲載料がかかるため、採用に結びつかなくても費用が発生します

2. 人材紹介

自社が求める人材の職種やスキルを人材紹介会社の担当者に伝え、要件にマッチする人材を紹介してもらう方法です。

代表的なサービスとして、リクルートエージェント、マイナビエージェント、dodaなどが挙げられます。

料金形態は、入社が決まった時点で成功報酬を払う場合が多いです。

形式としては「一般登録型」、「サーチ型」、「再就職支援型」の3種類があり、それぞれ特徴が異なります。

「一般登録型」は最もポピュラーと言え、募集要件に合う人材をデータベースから紹介してもらえる形式です。幅広い職種に対応する「統合型」と、特定の業界や業種に特化した「特化型」の2パターンがあります。

「サーチ型」はヘッドハンティングとも呼ばれ、データベースにいない人材や、転職潜在層も含めた人材から募集要項にマッチした人材を紹介してもらいます。

「再就職支援型」は、事業縮小や人員整理時に企業側から紹介会社が要請を受け、社員の再就職を支援するサービスです。求職者への再就職先を紹介したり、受け入れ企業の開拓をおこなったりします。

メリット

・採用決定の際に成功報酬が発生するため、初期費用を抑えローリスクで活用できます

・日程調整や求職者とのやりとりにかかる工数を削減でき、採用担当者の負担を抑えることが可能です

デメリット

・成功報酬は求職者の年収の30～35％が相場のため、採用コストが高めです

・自社に採用のノウハウが蓄積しづらい

3. ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングとは、企業自らが求職者に直接スカウトメールの送信し、アプローチをする方法です。一般的にはダイレクトリクルーティングサービスを利用し、登録している求職者のデータベースから、自社が求める人材を選定し、スカウトメールを送信する流れとなります。

代表的なサービスとして、ビズリーチ、ミイダス、Greenなどが挙げられます。

売り手市場の近年においては、従来の求人広告や人材紹介といった「待ち」の採用手法のみでは求職者へのアプローチが不十分な場合もあり、「攻め」の採用手法と言えるダイレクトリクルーティングが近年注目されています。

料金形態は、採用が成功してから費用を払う成功報酬型 、初期費用や月額の利用料がかかる定額型などがあり、どのような料金形態となっているかはサービスごとに確認が必要です。

メリット

・自社の人材要件を満たす人材に絞って企業自ら、直接アプローチができます

・ダイレクトリクルーティングサービスには、転職潜在層も多く登録をしているため、幅広い層にアプローチができます

・成功報酬は人材紹介に比べると安価なことが多いです

・定額型の場合、複数名の採用ができれば採用単価を抑えることが可能です

デメリット

・スカウト対象者の選定、文面作成、スカウトメール送信やカジュアル面談の対応などの運用の工数がかかり、ノウハウの蓄積にも一定の時間がかかります

・定額型の場合、採用に結びつかなくても費用が発生します

4. 求人検索エンジン

求人検索エンジンとは、さまざまな求人サイトから求人情報を集約し、入力したキーワードから横断的に検索結果を表示してくれるものです。求職者が希望の職種や勤務地などのキーワードを入力し、自分に合った仕事を探し、応募をするという流れになります。

代表的なサービスとして、Indeed、求人ボックスなどが挙げられます。

求人検索エンジンに求人が掲載される仕組みとして、Webサイトを定期的に巡回し、情報を取得・保存することで掲載されるクローリングのほか、直接投稿する方法もあります。

基本的には無料で掲載できますが、有料掲載を活用すれば検索上位に表示させることができます。

メリット

・多くの求職者にリーチできる可能性があります。たとえば、Indeedは2021年10月には日本における月間の利用者数が3,850万人と多くの求職者が活用しています

・職種や勤務地、雇用形態などさまざまな条件から求人情報を検索できるため、地方での採用やアルバイト、業務委託などの採用活動においても有効です

デメリット

・クローリングによって自動的に求人が掲載される仕組みのため、求人の更新頻度や内容によっては表示回数が減ってしまうものもあります。求人情報の更新や、上位表示をされやすいキーワードを入れるなど、運用には知識とノウハウが求められます

5. 自社サイト

自社サイトに求人ページ、採用専用サイトなどを作成し、求人を掲載する方法です。求職者は応募や選考の段階で、興味のある企業の求人ページを閲覧し、情報収集をおこないます。

メリット

・自社で運用ができ設計や表現の自由度が高いため、自社の魅力を伝えやすいと言えます

・選考に進む求職者の多くが参照するサイトのため、情報を更新することで自社理解につながることが期待できます

デメリット

・新たに自社サイトを立ち上げたり、コンテンツの作成をおこなったりする場合はコストがかかります

・サイトが認知されるには継続的に運用する必要があります

6. リファラル採用

リファラル採用とは、社員の友人や知人を紹介してもらい採用につなげる方法です。自社へのエンゲージメントの高い社員が紹介者であれば、自社と親和性の高い人材を採用できる可能性が高いと言えるでしょう。

紹介した社員への報酬制度を設ける企業もあります。

メリット

・社員からの紹介のため求職者の人柄を把握しやすく、採用ミスマッチが少ないと言えます

・転職市場にはいない人材に出会える確率が高いと言えます

・社員からの紹介のため、求人掲載や成功報酬などの費用がかかりません

デメリット

・選考の不通過や採用ミスマッチが発生した際には、紹介者と求職者双方に配慮が必要です

・個別での紹介に頼るため、求職者の入社時期や志望意欲には幅があります

7. SNS採用

SNS採用とは、Facebook、Twitter、InstagramなどのSNSを採用に活用する方法です。

求職者とタイムリーなコミュニケーションがとれるだけでなく、情報の拡散や口コミなどの効果も期待でき、採用ブランディングにも効果的です。

SNSの利用にはアカウント作成が必要ですが、基本的な運用は無料なことが多いです。

メリット

・拡散力があるため、幅多い求職者にリーチできます

・即時性が高く、自社の情報や魅力をタイムリーに発信できます

・無料で使用できる媒体が多く、採用が決まれば採用コストの削減が期待できます

デメリット

・求職者に限らず不特定多数へ情報が届くため、発信内容には気を遣う必要があります

・SNS上では情報が埋もれてしまうため、定期的な発信が必要です

8. 転職フェア・採用イベント

転職希望者向けの合同説明会形式のイベントを通じて、採用につなげる方法です。イベント会場に各企業がブースを設置し、求職者が興味を持ったブースで説明を聞くスタイルが一般的です。

メリット

・ブースでの説明は、直接的に自社の魅力を伝えられるだけでなく、コミュニケ―ションを取りながら求職者が知りたい情報に合わせて説明ができます

デメリット

・イベント自体への来場者数が少なかった場合には効果が見込めない場合があります

・自社に興味を持ってもらい、ブースで説明を聞いてもらうためには、会社紹介パンフレットや会社説明のプレゼン資料を作成するといった事前の準備が必要です

9. 人材派遣

派遣会社が雇用している人材を派遣してもらう方法です。

​​必要な人材を迅速に確保できるため、急な欠員や業務の繁忙期など、必要なタイミングに絞って利用する企業が多くあります。

業務の期間だけ就業する「一般派遣」と、将来的に社員としての雇用を予定する「紹介予定派遣」の2種類があります。

メリット

・固定費となる人件費を変動費することができます

・必要な期間だけ、必要なスキルを持った即戦力の人材を確保できます

デメリット

・依頼できる業務内容や就業時間に制限があります

・自社雇用ではないため、長期的に働いてもらうことは難しい場合が多いです

10. 求人誌・フリーペーパー

地域密着型の求人誌やフリーペーパーに求人情報を掲載し、募集する方法です。求人誌やフリーペーパーはコンビニやスーパー、駅など多くの人が集まる場所に置いてあるため、人目につきやすいと言えます。

掲載枠のサイズや配布地域によって、料金には幅があります。

メリット

・エリア別に発行されるため、地域密着型の求人に向いています

・Web上での情報収集に慣れていない求職者にもアプローチができます

デメリット

・発行後は情報を更新できないため、求職者と企業側で情報のタイムラグが発生する場合があります

11. ハローワーク（公共職業安定所）

厚生労働省が全国500カ所以上に設置する公共職業安定所です。求職者は無料で利用でき、職業紹介や求職相談、雇用保険の手続きといったサポートをおこないます。

厚生労働省が運営するのため、民間の職業紹介事業者とは運営母体が異なります。就職が困難な求職者を支援するセーフティネットとしての役割も果たしています。

求職者向けに求職者支援制度や教育訓練給付制度などの制度もあります。

メリット

・求人情報を無料で掲載できます

・全国各地にあるため地域密着の募集がしやすいと言えます

デメリット

・求人票のフォーマットは定型のため、自社の魅力を伝えるための記載方法には工夫が必要です

・応募する側の制限は厳しくないので、採用ターゲットとは異なる人材からの応募が増える可能性があります

自社に合った人材募集方法の選び方

人材募集にはさまざまな方法があります。ここではケース別に募集方法の選び方を紹介します。

ケースごとに最適な募集方法を検討しましょう。

1. コスト削減が見込める方法

下記の方法はコスト管理がしやすいため、活用方法によってはコストの削減が期待できます。

1-1. リファラル採用

・社員による紹介のため、求人掲載や人材紹介にかかるコスト削減が期待できます

・ただし、入社が成立した場合に成功報酬を支払う場合があります

1-2. 検索エンジン

・掲載のみであれば無料で利用できるため、採用コストの削減が見込めます

1-3. 求人広告

・基本的には成功報酬は発生せず、初期費用や掲載料の支払いのため、複数名の採用ができれば採用単価を抑えられます

・掲載期間や掲載場所、サイズによって金額に差があるため、事前に確認が必要です

1-4. SNS採用

・媒体経由の募集ですが、掲載費用や成功報酬といった費用がかかりません

・採用につなげるためには運用の工数や工夫が必要です

1-5. 自社サイト

・自社で運用を行うため、求人の掲載にあたって費用がかかりません。そのため自社サイトへの直接応募で採用ができれば、採用コストを抑えられます

1-6. ダイレクトリクルーティング

・成功報酬型や、初期費用や月額の利用料がかかる定額型、成功報酬型と定額型を組み合わせなど、さまざまな料金形態があります

・成功報酬型の場合であっても、採用した人材一人あたりにかかる成功報酬の比率は人材紹介と比べて安価と言えるでしょう。人材紹介の場合は35〜40%であるのに対し、ダイレクトリクルーティングの場合は15%ほどとなります

・定額型で複数名の採用ができれば、採用単価を抑えることが可能です

1-7. 転職フェア・採用イベント

・出展費用はかかるものの、うまく活用することで幅広い求職者にアプローチができ、応募につなげることで費用対効果が見込めます

2. 工数の削減が見込める方法

採用活動に割けるリソースが限られる場合は、外部のリソースを活用したり、社内に協力を促したりすることで、人材を確保する方法を検討しましょう。

2-1. 人材紹介

・人材要件にマッチする人材を紹介してもらえるため、基本的には人材要件の提示後は紹介を待つだけで採用活動を進められます

2-2. リファラル採用

・社員への紹介依頼で採用活動を進められるため、媒体の運用やエージェントとのやりとりにかかる工数の削減につながります

2-3. 人材派遣

・人材要件にマッチする人材を紹介してもらえるため、採用に関わる工数を抑えらます

3. 専門性の高い人材を募集する際に適した方法

専門性が高く、採用難易度も高い人材を募集する際には、下記の募集方法がおすすめです。

3-1. ダイレクトリクルーティング

・特定の職種に特化したダイレクトリクルーティングサービスを選ぶことで、採用の確率を高められます

3-2. 人材紹介

・業種・業界、役職に特化した人材紹介会社を活用することで、専門性の高い人材募集を進められます

3-3. 人材派遣

・期間は限られますが、専門職に特化した派遣会社もあるため、必要なスキルを持った人材の派遣が可能です

4. 早急に採用したい際に適した方法

募集ポジションで急遽採用が必要な場合は、下記の方法がよいでしょう。

4-1. 人材派遣

・人材派遣会社が依頼する業務内容をもとに、スキルや就業条件などが合う人材を紹介してもらえるため、条件が合えば早期の就労が可能です

4-2. 人材紹介

・求人票を作成した後は、人材紹介会社の担当者が媒体への掲載まで進めてくれるため、スピード感をもって募集を開始ができます

4-3.求人広告

・短期間で多くの求職者にリーチでき、求職者との条件がマッチする確率が高いと言えるため、早期に採用ができる場合があります

人材募集を成功させるためのポイント

ここでは人材募集を成功させるためのポイントを紹介します。

1. 採用ターゲットを設定する

採用ターゲットとは、自社が求める具体的な人物像を指します。

人物像として設定する項目は、募集職種で業務を進める上で必要なスキル、自社のミッションやビジョン、職場にマッチする人柄や志向性などが挙げられます。

それぞれの項目を洗い出したら、「MUST条件（必要条件）」、「WANT条件（歓迎条件）」の2つで優先順位をつけていきます。優先順位をつけることで、応募が集まらない場合は要件を緩和する、自社が求める人材以外の応募が多い場合は項目自体を見直すなど、応募者の数と質のバランスを調整できます。

参考記事：https://marugotoinc.jp/blog/recruitingtarget/

採用ターゲット設定の重要性、設定にあたってのステップやポイントを解説 採用活動を効率的に進め、自社が求める人材を採用するためには、採用ターゲットの設定が不可欠です。 採用ターゲットを設定することで、自社が求める人材に向けて効果的に訴求ができ、応募や採用につなげる可能性を高められるほか、採用 […]

2. 最適な募集方法を選定する

採用ターゲットの特性、自社の採用体制や募集職種の採用難易度を考慮し、自社にとってどの募集方法が最適なのかを判断しましょう。

たとえば、以下のような例が考えられます。

• コストを抑えつつ、専門性の高い人材を採用したい場合

特定の職種に特化したダイレクトリクルーティングを活用してみる

• 採用業務にかかるリソースを抑えつつ、早期に人材を採用したい場合

人材紹介を活用してみる

このように、それぞれの募集方法がもつ特徴やメリット、デメリットを踏まえて検討しましょう。

また、自社で採用業務の全てを自社でおこなおうとせず、採用代行サービス（RPO）を活用して、リソースや知見の不足を補うのもおすすめです。

採用代行サービスでは、採用業務の一部を委託できるだけでなく、質問をしてアドバイスをもらうことで、採用のトレンドや人材募集方法のキャッチアップも期待でき、ノウハウの蓄積も期待できます。

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3. 自社の魅力を明確化する

人材募集にあたっては、自社の魅力や働くメリットを求職者にわかりやすく伝えることが重要です。

媒体ごとに求職者の志向性は異なるため、魅力を訴求する際には全社で共通するポイントと職種やポジションによって異なる箇所を媒体の特性に応じて使い分けましょう。

そのためには自社の魅力を事業内容、組織やカルチャーなどのさまざまな視点から要素を洗い出し、整理しておくことが重要です。

媒体で発信するだけではなく、面接時に会社説明をおこなう場合もあるため、採用に関わる関係者間で共有し、求職者に伝えるメッセージに一貫性をもたせることが重要です。

4. 運用と改善を繰り返す

採用活動を進めるなかで、応募数や書類選考の通過率を確認しながら想定を下回る場合には要因を洗い出し、対策方法を検討します。

たとえば、応募数が少ない場合には、募集分や求人票で自社の魅力が伝わっていない、掲載している媒体が採用ターゲットと合致していないなどの要因が考えられます。

また、書類選考の通過率が低い場合は、求める条件を求職者に正しく伝えられていない、採用要件が厳しすぎるといった仮説が立てられます。

仮説をもとに対応方法を検討し、PDCAを回すことで採用成功につなげましょう。

募集方法の特性を理解し、自社に合った人材募集方法を選びましょう

本記事では11種の人材募集方法と、それぞれの特徴、メリット・デメリットを紹介しました。

WebやSNSの普及にともなって、人材募集の方法は多様化し、新たな採用サービスも次々と生まれています。

自社が求める人材にアプローチし、着実に採用につなげるためには、それぞれの募集方法やサービスの特性を把握し、適切な方法を選ぶ必要があります。

ぜひ最適な募集方法を選ぶうえで、本記事で紹介した募集方法やそれぞれの特徴、メリット・デメリットを参考にしてみてください。

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