採用・労務・経理に関するお役立ち情報
「中途採用のメリットとデメリットを知りたい」
「中途採用と新卒採用どちらがいいかわからない」
中途採用を考え始めた担当者の多くが抱く疑問でしょう。
マイナビの調査では、中途採用の平均採用人数は2024年の20.8人から、2025年は12.3人に減りました。募集要件に届かない候補者を「採用しない」企業も62.1%と、前年から7.7ポイント増えています。人数を追うより、経験とスキルのある人を確実に採る方向へ、企業の姿勢が変わってきました。
中途採用のメリットは「欠員の補充」や「新規事業」に役立ち、教育コストがかからない点です。一方で、中途採用における課題も少なくありません。
この記事では、650社以上の採用を支援してきたまるごと人事が、中途採用のメリット6つとデメリット4つを整理しました。中途採用と新卒採用のどちらが自社に合うかもご判断いただけます。

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目次
中途採用の7つのメリット

続いて中途採用のメリットを7つ解説します。
- 即戦力になる人材に出会える
- 知識やスキルの判断がしやすい
- 育成コストを削減できる
- 通年で採用できる
- 新しい視点やノウハウを得やすい
- 短期間で採用できる
- 組織の多様性が高まる
1.即戦力になる人材に出会える
中途採用者は、すでに他社での業務経験があります。社会人としての基礎やマナーが身についているのはもちろん、業務経験やスキルがある状態で入社してくるので即戦力になるでしょう。
なるべく早く業務を任せたい場合は、即戦力人材を得られる中途採用が有効といえるでしょう。
2.知識やスキルの判断がしやすい
新卒採用は、社会人経験がなく、選考段階においてスキルなどの判断が難しいこともあります。
しかし、中途採用なら履歴書や職務経歴書などがあるため、前職までに培った知識やスキルが可視化され、判断しやすくなります。
入社後の業務内容や活かせるスキルのミスマッチを防ぎやすいのは、中途採用ならではのメリットです。
3.育成コストを削減できる
新卒採用だと、業務以外にも社会人の基礎やマナーを一から教えないといけません。入社したらまず新人研修を行い、上司や先輩社員がOJT(On the Job Training)のトレーナーとして付き、実際の仕事を通して指導や育成をするのが一般的です。それらの新人育成には時間や人手など大きなコストがかかります。
中途採用であれば、前職の会社で社会人の基礎やマナーを学び終えた状態であることが多いです。自社ならではのやり方を新たに教える必要はあるものの、働くうえでの基礎はすでにできているため、育成コストの削減が見込めます。また、会社内やクライアントとのコミュニケーションに慣れている人も多く、入社したら短期間で業務を任せられることが多いのもメリットです。
4.通年で採用できる
通年でいつでも採用できるのもポイントです。新卒採用のように1年に1度決められた時期ではなく、1年を通していつでも求人募集をかけられます。
新卒採用だと、人手が足りなくても、春の採用まで待たなければいけないこともありますが、中途採用なら会社の都合や予算に合わせて、必要な時期に採用活動を行えます。
実際に、dodaが2025年の求人掲載数を月ごとに集計したところ、9月から増え始めて11月に最も多くなり、3月と6月の前後にも山がありました。反対に、新卒の受け入れが重なる4〜5月と、年末年始を挟む12月は少なくなる傾向です。
5.新しい視点やノウハウを得やすい
中途採用者から、他社で得た知識や、自社にはない視点を得やすいのもメリットです。
特にまったく異なる業界や職種から転職してきた人材だと、自社の事業や業務に対して新たな視点で捉えることができ、会社としても斬新な視点を得やすいです。こうした新しい価値観が得られることで、既存の考え方にとらわれることの解消にもつながり、会社の成長にとっても大きなメリットでしょう。
6.短期間で採用できる
短期間で採用が終わりやすいのも中途採用ならではです。
新卒採用は、政府が要請する日程だけでも広報の開始(3月)から正式な内定(10月)まで7か月あり、インターンシップから数えると1年を超えることもあります。中途採用の期間はこれよりずっと短く、マイナビの調査では、応募から内定承諾までにかかった日数は平均で約1か月でした(Web面接31.5日、対面面接30.2日)。募集を始めてから採用が決まるまでの期間も、「1か月以上2か月未満」と「2か月以上4か月未満」がそれぞれ3割弱を占めています。
短期間で決まることで、採用にかける時間や人材などのコストを抑えられます。
7.組織の多様性が高まる
中途採用では、さまざまな経歴やバックグラウンドを持つ人材を採用できるため、組織全体の多様性を高められるのもメリットです。
特に異業種からの転職者や多様な価値観を持つ人材が加わることで、社内に新しいアイデアや視点が生まれやすくなります。既存メンバーにとっても刺激となり、固定化した考え方や習慣の見直しにつながるでしょう。
多様なメンバーが活躍する組織は、新たな市場やニーズに柔軟に対応できる強さを持つようになり、長期的な企業成長にも寄与します。

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中途採用の5つのデメリット
中途採用のデメリットは、次の4つです。どれも起きる理由がはっきりしているので、採用の進め方しだいで小さくできます。
1.前職とのやり方・社風のずれから早期離職につながることがある
中途で入社する人は、前の会社で身につけた仕事の進め方や判断の基準を持っています。報告の頻度、会議での発言の仕方、決裁のスピードといった小さな違いが重なると、本人は「思っていた会社と違う」と感じるケースもあるでしょう。
これは本人の努力だけの問題ではありません。厚生労働省の委託調査で、転職した人に入社直後に難しさを感じた点を聞いたところ、1位は「これまでの勤め先との仕事の進め方の違い」で46.1%でした。「仕事の内容」33.9%、「会社や職場の文化・風土」28.9%、「周囲との人間関係」25.3%が続きます。中途入社の半数近くが同じところでつまずくと考えて、受け入れる側が先に手を打っておく必要があります。
選考の段階では、1日の仕事の流れや評価のされ方など、働く実態を率直に伝えておきます。入社後は最初の3か月を目安に上司との面談を短い間隔で入れ、困りごとを早めに拾える体制をつくっておくと安心です。
2.採用単価が高くなる傾向がある
中途採用のデメリットとして、中途採用者は本人の能力やスキルに見合う給与を支払うことになるため、入社したあとも新卒採用より人件費が高くなる傾向があります。
また、以下のように「人材紹介サービス」と「求人媒体」を利用した場合についても採用単価が高くなってしまう背景があります。
- 人材紹介サービスの利用
人材紹介会社を通じて採用が決まると、成功報酬として紹介手数料を支払います。手数料の上限は紹介会社ごとに厚生労働大臣へ届け出る仕組みで、実務では採用者の理論年収の35%程度に設定する会社が一般的です。年収500万円の人なら、1人あたり175万円ほどかかる計算になります。
また、契約の前に厚生労働省の「人材サービス総合サイト」で紹介会社の情報を確かめておくと安心です。手数料の上限、返戻金制度の有無、紹介した人のうち6か月以内に辞めた人数が載っています。2025年4月からは、職種ごとの平均手数料率の実績を載せることも紹介会社に義務付けられました(取り扱い上位5職種・紹介実績が10件を超える職種が対象)。
- 求人媒体の利用
求人媒体に求人広告を出す場合も、一度の掲載で何人も採用できれば採用単価は下がりますが、中途採用は新卒採用に比べて一度に採用できる人数が限られます。
そのため、求人媒体の利用においても一人あたりの採用単価が上がってしまうのです。
上記を踏まえ、費やしたコストに対してどれくらいの効果を得られるか検討をして、採用活動を行いましょう。
3.求める経験を持つ人材が集まりにくい
経験者の採用では、似た経歴の人を複数の企業が同時に探しています。年収や働き方の条件で上回る会社があれば、候補者はそちらを選びます。求人を出しても応募がない、来ても要件に届かない人ばかり、という状態が続くのはこのためです。
条件をすぐに上げられなくても、求人の見せ方は変えられます。まるごと人事が支援した企業では、Indeedの求人タイトルを求職者が実際に検索する言葉に合わせて書き直したところ、月の応募数が28件から41件に増えました。
年収や休日で他社に勝てなくても、任せる仕事の中身や裁量の大きさ、チームの雰囲気といった自社ならではの強みは書けます。応募が来ない原因が「条件」にあるのか「伝え方」にあるのかを切り分けると、次に打つ手が決まります。
4.一括で大量に採用できない
中途採用は、新卒採用のように一斉の募集ではないため応募もまばらになることがあり、一度に何十人~何百人と大量採用ができません。
そのため、複数人の社員が同時期に産休・育休に入ったり、新規プロジェクトが立ち上がったりするなど、多くの人材が必要な場合には、早めに採用計画を立てる必要があります。
5.既存社員との摩擦や、若手の昇進の遅れにつながることがある
経験者を迎えると、既存の社員との間で摩擦が起きることがあります。前の会社のやり方を持ち込む中途入社者と、これまでの進め方を守りたい既存社員がお互いに譲らなければ、せっかくの経験も現場で生かされません。
中途採用ばかりが続くと、若手にも影響が出ます。責任のある仕事や管理職の席が外から来た経験者で埋まっていくと、新卒で入った社員は「この会社では上に行けない」と感じやすくなるでしょう。成長の機会が減ったと感じた若手が辞めてしまえば、中途採用で埋めた穴が、別の場所に開くだけです。
採用の際は、中途入社者に期待する役割と既存社員に任せ続ける仕事の線引きを決めておきましょう。また、管理職の席を中途採用で埋めるのか、社内の昇進で埋めるのかという方針も大切です。配属先のメンバーに、なぜその経験者を迎えるのかを入社前に伝えておくと、受け入れる側の構えも変わってきます。
中途採用と新卒採用・キャリア採用の違い

中途採用と新卒採用は、採用する時期と、人材に期待するものが違います。新卒は将来の伸びしろを見て毎年決まった時期にまとめて採り、中途は今の経験やスキルを見て必要なときに採ります。
新卒採用 | 中途採用 | |
採用時期 | 毎年決まった時期(政府要請は広報3月・選考6月・内定10月) | 通年採用(不定期) |
ターゲットの人材 | ポテンシャル(伸びしろ)があり、将来性に期待 | 社会人経験や資格、スキルがあり、即戦力になる |
採用期間 | 長期(説明会から入社まで1年以上かかることも) | 短期(選考回数を絞れば数週間で内定も可能) |
給与・待遇 | 初任給として一律に決めることが多い | 経験・スキル・前職の年収をもとに一人ずつ決める |
自社の文化のなじみやすさ | 他社のやり方を知らないため、なじみやすい | 前職のやり方があるため、時間がかかることがある |
育成コスト | かかる | 抑えられる |
採用の目的 | ・会社を将来的に成長させたい ・会社に新しい価値観を取り入れたい ・長く働く人材を育成したい | ・短期間で人員を補充したい ・即戦力人材を採用したい ・新規事業を立ち上げたい |
これらの違いを具体的にみていきましょう。
新卒採用の特徴
新卒の採用対象は、社会人経験のない学生です。業務に加えて、メールの書き方や挨拶、書類の作り方といった基礎から教える必要があり、戦力になるまで時間がかかります。そのぶん他社のやり方を知らないため、自社の進め方やカルチャーが浸透しやすいのは新卒ならではの強みです。
新卒採用の採用時期として、政府は2028年3月卒業予定の学生についても、広報活動は卒業前年度の3月1日以降、採用選考は卒業年度の6月1日以降、正式な内定は10月1日以降とするよう、経済団体に要請しています。
ただし、実際にはこの日程より早く動き出す企業が少なくありません。政府も「早期化・長期化が進み、日程ルールの形骸化が指摘されている」と認めており、2029年3月卒業予定者以降の日程は見直しが検討されています。インターンシップから説明会、選考、内定者フォローまでを含めると、1人の採用に1年以上かかることもあります。
中途採用の特徴
次のような場面が発生した際には、中途採用が対象になります。
- 社員の退職や産休、長期療養で欠員が出て、すぐに穴を埋めたい
- 特定の分野の知識や資格を持つ人を入れて、自社の専門性を高めたい
- 新規事業の立ち上げや組織改革を、経験のある人に引っ張ってほしい
中途採用には、新卒のような採用時期の決まりがありません。人が必要になったタイミングで募集でき、説明会と一次面接をまとめたり、面接を2回に減らしたりすれば、数週間で内定を出すことも可能です。採用する人はすでに社会人経験を積んでいるので、入社後は早めに業務を任せられます。その代わり、採用手法によっては新卒より1人あたりの費用が高くなる傾向があります。選考では、キャリアやスキルが自社の仕事に合うかを確かめることが中心になります。
中途採用とよく似た言葉に「キャリア採用」があります。キャリア採用はその中でも、特定の分野で専門性や実績を持つ人を即戦力として採る方法で、第二新卒は通常含めません。キャリア採用をしたいときは、求める経験やスキルを募集要項に具体的に書いておくと、求める成果とのずれを防げます。
キャリア採用との違い
キャリア採用は、中途採用の中でも、特定の分野で専門性や実績を持つ人を即戦力として採る方法です。中途採用は社会人経験のある人を広く対象にし、第二新卒や、未経験の職種へ移りたい人も含みます。キャリア採用は求める経験をはっきり決めてから採るため、第二新卒は通常含めません。
どちらも法律で決まった定義はなく、企業によって呼び方が違うこともあります。キャリア採用をしたいときは、求める経験やスキルを募集要項に具体的に書いておくと、入社後に期待とのずれが起きにくくなります。
中途採用が適しているケース

中途採用は、新卒採用では対応しきれない状況や目的に応じて非常に有効です。以下で、具体的なケースごとに理由と背景を解説します。
急な人員補充が必要になった
社員の突然の退職や産休、長期療養による欠員が発生した場合、即戦力の確保が必要となります。新卒採用では数ヶ月から1年以上の準備期間が必要ですが、中途採用なら短期間で業務に対応できる人材を見つけやすいでしょう。
経験やスキルをすぐに活かせる人材が応募してくるため、組織の運営に穴を空けず、スムーズな引き継ぎが実現します。
自社の専門性を高めたい
業界や分野の高度化が進む中、企業は特定分野で優れた知識や技術を持つ人材を求める場面が増えています。専門的な業務は新卒社員では対応が難しく、一定の経験を積んだプロフェッショナルが必要です。
中途採用では、特定のスキルや資格を持つ人材をピンポイントで採用できるため、競争力の向上に直結します。組織の強みをさらに高め、顧客からの信頼を獲得するための重要な選択肢となります。
新規事業や組織改革を行おうとしている
新しい事業の立ち上げフェーズや、大規模な組織改革を進める場合には、既存社員だけでは対応が難しいケースがあります。外部から新しい視点や豊富な経験を持つ人材を迎えることで、社内に変革の推進力が生まれます。
特に新規分野に精通した人材や変革実績のある人材が加わることで、組織全体の方向性が明確になり、成功の可能性が高まるでしょう。
中途採用を成功させるための5つのコツ
中途採用のデメリットは、事前の準備でかなり小さくできます。ここからは、先ほどの4つのデメリットに効く5つのコツを順に見ていきます。
- 1.適切な採用媒体を選定する
- 2.採用基準・求める人材像の明確化
- 3.応募者対応は素早く行う
- 4.自社の強みと働く実態を求人で具体的に伝える
- 5.選考の途中にカジュアル面談を入れる
採用担当者が気をつけるべきポイントを解説します。
1.適切な採用手法を選定する
中途採用は、新卒採用と比べてターゲット層が多岐に渡り、採用手法の選択肢も増えます。求めるターゲットに適した採用媒体を選ぶことが、中途採用の成功には重要です。
| 手法 | 向いている場面 | 費用のかかり方 |
|---|---|---|
| 求人広告(転職サイト) | 未経験者も含めて、幅広く応募を集めたい | 掲載期間やプランごとの掲載料。応募や採用の数にかかわらず発生する |
| 求人検索エンジン | 勤務地や職種名で探す人に届けたい、複数の職種を同時に出したい | 無料で載せられるものもある。表示を増やす有料枠はクリック課金が中心 |
| ダイレクトリクルーティング | 応募を待っていても出会えない経験者に、自社から声をかけたい | 期間ごとの利用料か、採用時の成功報酬。サービスによって異なる |
| 人材紹介 | 要件が細かい職種で、書類選考までの手間を減らしたい | 採用が決まったときの成功報酬。理論年収の35%程度が目安 |
| 合同企業説明会(転職フェア) | 転職をまだ迷っている人とも、直接話して興味を持ってもらいたい | 出展料 |
| リファラル採用 | 社員の紹介で、社風になじみやすい人に出会いたい | 紹介した社員への報奨金など、社内の規定による |
1つの手法にしぼる必要はありません。急ぎの1名は人材紹介、同じ職種で複数名なら求人広告と求人検索エンジン、といった組み合わせが現実的です。手法ごとの特徴と費用は「中途採用の方法13種類の特徴を比較」で詳しく比べています。
2.採用基準・求める人材像の明確化
中途採用では、即戦力として活躍してもらえるかどうかが重要なポイントになるため、採用基準と求める人材像を明確にしましょう。
人事や担当部署など選考に関わるメンバーと、「どのようなスキルを求めるか」、「どのように選考で見極めるか」といった採用基準や、求める人材像についてズレが生じないように、すり合わせを行います。
| すり合わせの材料には、これまでの選考結果が使えます。まるごと人事の支援では、ビズリーチで書類を通した候補者と見送った候補者を並べて見比べ、言葉になっていなかった採用基準を洗い出して、要件のすり合わせに生かしました。 |
また、能力を十分に発揮するにはスキルだけではなく、応募者が自社の企業文化(カルチャー)と合うかも大切です。社員やオフィスの雰囲気、働き方がイメージしやすいよう、採用広報に取り組み、ブログやSNSで発信するのがおすすめです。
スキルやカルチャーにおいてミスマッチがあると、せっかく採用して入社しても早期退職につながる可能性があります。
3.応募者対応は素早く行う
中途採用の応募者はまだ働きながら転職活動している人も多く、日中連絡の取れる時間や面接に来られる時間が限られています。今の仕事の引継ぎや退職する日を決めるためにも、なるべく早く新しい仕事を決めたい人も多いでしょう。
そのため、応募や問い合わせがあった際は素早く返信することが重要です。対応を早くすることで、応募者の安心感や企業への信頼感にもつながります。
反対に、応募や問い合わせの対応が遅れてしまうと、応募者は不安を感じ「採用に積極的ではないのかもしれない」などの不信感にもつながってしまったり、その間に他社の選考が進んでしまったりなど、貴重な人材を採用する機会損失になるかもしれません。
4.自社の強みと働く実態を求人で具体的に伝える
求人票に並ぶ言葉が「アットホームな職場」「成長できる環境」だけでは、候補者は他社との違いを見つけられません。経験者ほど複数の求人を見比べているので、違いが見えない求人は早い段階で候補から外れます。
書くべきなのは、自社でしか言えない事実です。同じ職種で募集している他社の求人を3〜5件並べ、どこが同じで、どこなら自社が勝てるかを書き出してみてください。任せる仕事の範囲、意思決定の速さ、使っている技術、リモートワークの可否などを比べると、強みが言葉になります。
あわせて、残業の実態や評価の仕組み、入社後につまずきやすい点も隠さずに出しておきます。良い面だけを並べた求人は応募を集めても、入社後に「聞いていた話と違う」と感じさせ、デメリット1の早期離職を招きます。
5.選考の途中にカジュアル面談を入れる
面接が企業から候補者を評価する場なのに対し、カジュアル面談はお互いを知るための場です。合否をつけない前提で話すので、候補者は面接では聞きにくい残業や人間関係のことも質問しやすくなります。
企業にとっても、面接の受け答えだけでは見えにくい、仕事への向き合い方や価値観を知る機会になります。取り入れやすいのは、一次面接の前に30分ほど、配属予定のチームのメンバーと話す時間をとる形です。
入社を決める前に候補者の疑問が解けていれば、入社後のずれは小さくなります。面談で聞かれたことは、求人票に書き足すべき情報の手がかりにもなります。
中途採用のメリットを生かし、臨機応変に採用活動を行いましょう

中途採用には時間や人件費がかかりますが、短期で即戦力人材を採用できるといった大きなメリットがあります。採用時期も問わず、採用手法も多岐に渡るため、臨機応変な採用活動も行えるでしょう。
そのため、やみくもに採用活動を行うのではなく、いつ、どんな場面で人材が必要になるかを考え、採用計画を立てていくことが重要です。今回紹介した特徴や採用成功のコツを踏まえ、ぜひとも効果的な採用活動を行ってみてください。
また、中途採用でお困りのことがあれば「まるごと人事」にお任せください。まるごと人事は、ベンチャーや成長企業向けの月額制の採用代行サービスです。
累計650社以上の採用支援の実績があるため、採用にまつわるノウハウも豊富です。
まずはお気軽にお問い合わせください。

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