お役立ち情報
この記事の監修者：今 啓亮
【2024年版】採用ツール186個を一挙公開！採用ツールカオスマップ
採用市場の激化によって、採用手法が多様化しています。
従来の「求人媒体に掲載して選考する」「人材紹介企業に推薦してもらう」だけでは採用が難しくなり、ダイレクトリクルーティングでの転職潜在層へのアプローチはもちろん、採用広報やSNSの活用といった総合的なプロデュースが重要になっています。
それに伴い採用関連のツールも増えており、人事担当者は複数の採用ツールを活用して、母集団形成や選考の精度を高めたり、採用業務も効率化・DX化していくことが求められています。
本記事では、増加する採用関連ツールをカテゴリ別に紹介していきます。各カテゴリのサービス186個をまとめた「採用ツールカオスマップ」と合わせて、自社の採用課題に沿った適切な採用ツール選定のお役に立てば幸いです。
【2024年版】
採用ツール186種類を一挙公開!
採用ツールカオスマップ
自社の採用課題ごとに、利用できる採用ツールがわかる！採用ツール186種類を一挙に比較
目次
カオスマップ概要
本カオスマップでは採用関連ツールを「母集団形成に役立つツール」「選考に役立つツール」「業務効率化に役立つツール」「採用広報に役立つツール」の4つに分類しました。
それぞれの分類ごとに以下の14カテゴリに分け、合計186ツールを紹介しています。
＜母集団形成に役立つツール＞
＜選考に役立つツール＞
＜業務効率化に役立つツール＞
＜採用広報に役立つツール＞
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【2024年版】
採用ツール186種類を一挙公開!
採用ツールカオスマップ
自社の採用課題ごとに、利用できる採用ツールがわかる！採用ツール186種類を一挙に比較
母集団形成に役立つツール
採用の入口である母集団形成において、活用できるツールをご紹介します。
近年では求人検索エンジンやSNS型媒体などの種類が広がるとともに、従来の掲載型媒体やダイレクトリクルーティング媒体の中でも、業界や職種に特化したツールが増加しています。
より自社に合った人材を採用するためには、募集職種や求める人物像に適した媒体を利用することが重要です。
ダイレクトリクルーティング媒体
ダイレクトリクルーティングとは、媒体に登録されている会員の中から、自社の採用ターゲットに合致する人材を選び、スカウトメールを通じて直接アプローチする方法です。
転職潜在層も含めて幅広く直接ターゲットに働きかけることで、運用が効果的であれば、母集団の質や量を向上させることができます。
しかしダイレクトリクルーティングでは、人材の選定からスカウトメールの作成、カジュアル面談や面接の日程調整までを自社で一貫して行う必要があるため、業務負荷が高く、運用コストやリードタイムもかかります。また、転職潜在層へのアプローチには、カジュアル面談を実施して自社への意向上げが必要な場合もあります。運用に際しては、現場の協力も含めて社内体制を整えることや、外部のパートナーに一部の業務を委託することも考慮すべきでしょう。
参考：https://marugotoinc.jp/blog/directrecruiting/
押さえておきたいスカウト媒体16選
社内資料を元に作成した、スカウト媒体の比較情報を無料で公開します！情報収集に是非ご活用ください。
掲載型媒体
掲載型媒体とは、求人広告や自社の採用情報を公開できるプラットフォームのことです。多くの媒体では、求人情報のほかにも企業の概要や社員インタビュー、社内の雰囲気を伝える写真なども掲載できます。
また、数百万人以上の登録者を持つ媒体もあり、多くの求職者の目に触れられるため、短期で母集団を多く集めて採用したい場合での利用に適しています。掲載費用のみで成功報酬がかからない媒体が多いことも特徴です。
一方で、求人を掲載して応募を待つかたちになり、売り手市場と呼ばれる昨今では採用難易度の高い職種においては利用が適さない場合もあります。そのため、いわゆる掲載型媒体でも企業側からアプローチを行うスカウト機能を兼ね備えている媒体も増えてきています。
掲載型媒体では募集する職種にどの媒体が適しているか、よく吟味して選定することが必要です。
求人検索エンジン
求人検索エンジンとは、求人情報サイトや採用サイト、ハローワークなど、インターネット上に存在する求人広告を集約し、ユーザーの検索に応じて表示するツールです。
求職者はキーワードを入力して求人を検索できるため、自社の採用サイトを含む複数の媒体に求人を掲載している場合、求人情報がより見つけやすくなります。
多くの場合、無料で求人を掲載できるサービスが提供されていますが、検索結果の上位に自社の求人を表示させる有料オプションや、クリック数に応じた課金制の料金プランもあります。掲載型媒体と同様に、短期間で多くの求職者の目に触れやすくなる点が特徴です。ただし、求人を掲載して応募を待つ点も同様のため、有料オプションを利用する場合は募集職種に応じて利用を検討することが望ましいです。
SNS型媒体
SNS型媒体とは、ビジネスSNSを利用して採用活動が行える媒体です。ビジネスSNSは、ビジネスにおける交流やコミュニケーションを促進し、新たなビジネスチャンスを創出することを目的としたプラットフォームです。
一般的なSNSが主にプライベートなつながりを重視するのに対し、ビジネスSNSは仕事に関連したネットワークの構築を重視しています。自社のアカウントを作成して、採用ページとして活用することも可能です。サービスによっては、採用コンテンツを掲載したり、スカウトメールを送信する機能が備わっている場合もあります。求職者個人がアカウントを作成する場合は無料ですが、企業側が採用のためにアカウントを作成する場合は有料となるサービスが一般的です。
また、企業側の一担当者が個別アカウントを作成して求職者とやりとりすることが望ましい媒体も多く、定型文のやりとりではなく、より属人的なコミュニケーションが必要になります。SNS型媒体での募集に外部リソースを利用したい際は、運用方法に工夫が求められます。
複業マッチングプラットフォーム
複業人材を探すのに適したプラットフォームです。
採用難の中、複業人材の活用も人材確保の重要な手段となっています。複業を希望する人材が登録しているプラットフォームを利用することで、ハイスキルな人材とスピーディーに接点を持つことができます。
リファラル採用ツール
リファラル採用とは、社員の友人や知人を紹介してもらい採用につなげる方法です。
企業によっては、紹介者にインセンティブを設けることもあります。
リファラル採用ツールでは、社員からの推薦コメントの管理や、紹介の活動量を把握したり、紹介しやすくなるような機能を備えているようなツールが多いです。
参考：https://marugotoinc.jp/blog/referral/
【2024年版】
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自社の採用課題ごとに、利用できる採用ツールがわかる！採用ツール186種類を一挙に比較
選考に役立つツール
入社後に早期離職になってしまう場合は、企業・候補者双方にとって負担です。そのためにも、できる限りミスマッチをなくせるような見極めが選考段階から重要です。
選考の精度を高め、ミスマッチの少ない適材適所の採用を実現するためのツールを利用することもおすすめです。
適性検査
候補者が自社の求める人材に合致しているか、コンピテンシーも含めて評価するのは面接だけでは難しい場合もあります。
ツールによって、能力検査で知的能力を測るほか、性格検査でパーソナリティや行動特性を測定し、どのような環境やポジションがマッチしているのかの判断に参照することもできます。
適性検査ツールを利用することで、面接官の主観的かつ属人的な判断だけでなく、より精度の高い見極めが可能になります。
リファレンスチェックツール
リファレンスチェック（Reference Check）とは、「身元照会」という意味で、候補者の前職での勤務状況や実績を、前職の関係者に確認することを指します。改めて第三者に確認することで、前職までの経験が自社で再現性があるか把握でき、ミスマッチを減らします。
リファレンスチェックツールでは、リファレンスチェックにかかる工数を削減したり、的確な質問設計によって、自社にマッチしているかを確認しやすくすることができます。
Web面接ツール
Web面接ツールとは、面接・面談用のビデオ会議ツールです。2020年の新型コロナウイルスの流行以降、面接がオンライン化したことを受けて利用する企業が増えています。
zoomやGoogleMeetといった一般的なビデオ会議ツールの機能に加えて、採用管理システム（ATS）との連携や日程調整、評価シートなど、採用に特化した機能を備えていることが特徴です。それらの機能を用いて、採用業務の効率化も実現できます。
【2024年版】
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自社の採用課題ごとに、利用できる採用ツールがわかる！採用ツール186種類を一挙に比較
業務効率化に役立つツール
採用業務は多数の候補者の対応や日程調整など、採用オペレーションにも多くの工数がかかります。
一人ひとりの候補者と向き合う必要があるため、型化できない部分も多いものの、可能な限り効率化した採用オペレーションの設計・運用も、採用活動において重要なポイントです。
採用管理システム（ATS）
採用管理システム（ATS）は、採用活動を効率的に進めるためのシステムです。
候補者の管理から、面接の日程調整、採用活動のデータ蓄積まで、システムによってさまざまな機能が提供されます。
例えば、
- 求人情報を媒体やエージェント向けに一元管理する機能
- 各チャネルからの候補者を統合的に管理する機能
- 候補者ごとの選考進捗や評価を見える化する機能
- ポジションや評価者ごとの歩留まりを数値化する機能
- 採用サイトの作成機能
などが含まれます。
採用管理システムを活用して採用業務を効率化することで、採用担当者は採用戦略の立案や面接など、採用活動においてより重要な業務に集中しやすくなります。
参考：https://marugotoinc.jp/blog/ats/
日程調整ツール
日程調整ツールとは、採用面接や社内外のミーティングなどの日程を、自動で調整できるツールのことです。
多くの日程調整ツールは、候補日を選ぶだけで、対象者へのメール送信や、カレンダーへの日程の反映、前日のリマインドメールも自動で行ってくれる仕組みとなっています。
候補者への連絡漏れや、ダブルブッキングなどのミスを減らすだけでなく、面接当日に候補者が現れないということも起きにくくなるでしょう。
タレントプール採用ツール
タレントプールは「人材プール」とも呼ばれ、将来的に採用候補になり得る人材をピックアップし、その人材の情報をまとめたデータベースを指します。
タレントプールの人材とコンタクトを取り続けることで、長期的な採用につなげる手法です。
タレントプール採用ツールは、プールしたタレント人材のデータベースの構築や評価、定期的な連絡などサポートするツールです。
ツールを利用することで、より効率的なタレントプール採用が可能になります。
参考：https://marugotoinc.jp/blog/talentpool/
【2024年版】
採用ツール186種類を一挙公開!
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自社の採用課題ごとに、利用できる採用ツールがわかる！採用ツール186種類を一挙に比較
採用広報に役立つツール
いまや採用広報は採用活動において、必須の施策となっています。2024年6月に当社が実施した「ベンチャー企業の中途採用実態調査」では、ベンチャー企業のうち79.1%が何かしらの採用広報施策を実施しているという結果となりました。
また、採用広報に取り組むことによって、候補者により自社のカルチャーや事業を理解してもらうことができます。採用後のミスマッチを減らす意味でも、採用広報によって正しく自社の情報を伝えることは、採用活動において重要な手法のひとつです。
採用サイト作成
採用サイトとは、求人情報に特化したコンテンツや機能を備えた自社のWebサイトです。一般的なコーポレートサイトが企業全体の情報を発信するのに対し、採用サイトは求職者向けの情報を中心に構成されています。コーポレートサイトでは主にクライアントや株主に向けた情報が掲載されるため、求人情報を載せても求職者に見つけてもらいにくいことがあります。
採用サイトでは、社員インタビュー、最新の求人情報、職場環境など、求職者が求める具体的な情報を提供することで、企業の認知度を高め、魅力をアピールするための効果的なツールとなります。また、求人検索エンジンや採用管理システム（ATS）と連携できる採用サイト作成サービスも存在し、それらをうまく活用することで、採用業務の効率化も期待できます。
SNS
SNSを活用した採用手法を「ソーシャルリクルーティング」といい、海外では既に広く普及しており、日本でも増加傾向にあります。
ソーシャルリクルーティングの活動には、求める人材と直接コミュニケーションを取ることや、採用における情報発信が含まれます。発信内容は、求人情報やオウンドメディアの更新情報、日常の社内風景など、多岐にわたります。
X（旧Twitter）やnote、Instagramなど、一般的なSNSでの情報発信により、SNSユーザーに自社を知ってもらうことで、認知度の向上や母集団形成、さらにはブランディングの効果が期待できます。
参考：https://marugotoinc.jp/blog/sns-recruitment/
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採用ツールカオスマップ
自社の採用課題ごとに、利用できる採用ツールがわかる！採用ツール186種類を一挙に比較
まとめ
今回は、「母集団形成に役立つツール」「選考に役立つツール」「業務効率化に役立つツール」「採用広報に役立つツール」の分類別に、14カテゴリのツールをご紹介しました。
「母集団が少ない」「採用業務の工数が嵩んでいる」「選考の精度を高めたい」といった自社の採用課題ごとに、ツール選びにお役立てください。
実際にどのツールが自社に適しているかわからない、運用しきれるか不安、といった場合には、累計450社の採用支援を通じて様々なツールを活用している「まるごと人事」が、実際の使用感や運用のポイントなどもアドバイスしています。
ぜひお気軽に無料採用相談をご活用ください。
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2015年に東京でマルゴト株式会社（旧社名：株式会社ビーグローバル）を創業。
スタートアップから大手企業まで幅広く採用関連のプロジェクトに携わった後、2017年に月額制の採用代行”まるごと人事”の提供を開始。
2021年にバックオフィス代行”まるごと管理部”も開始。
「理想のサービスと理想の職場を同時実現する」を経営理念に掲げ、全員がフルリモートで働くユニークな組織運営を行う。
2022年に本社住所を東京から札幌に移転し、自身も関東から札幌に移住。
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