エンジニア人材の需要が高まっている中、エンジニアの確保が課題となる企業は多いでしょう。エンジニアの確保には、独自の審査を通過したエンジニアのみが登録できるダイレクトリクルーティングサービス「転職ドラフト」がおすすめです。今回は、転職ドラフトの概要や特徴、「ドラフト」の流れ、料金形態、運用のコツ、注意点をそれぞれ紹介します。

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転職ドラフトとは

転職ドラフトとは、株式会社リブセンスが運営するダイレクトリクルーティングサービスです。

WEB・IT系のエンジニア採用に特化しているのが特徴であり、企業が求めるITエンジニアの年収を提示した上で競争入札する“ドラフト形式”のサービスとなっています。

ドラフトは1ヶ月に1回の頻度で開催されます。エンジニア側は交渉する企業を複数選択することができ、指名を受けた企業からの年収金額、業務内容などを確認した上で選考に進むかどうかを判断できます。

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転職ドラフトの特徴

転職ドラフトの特徴を解説します。

実力のあるエンジニアが登録している

エンジニアが転職ドラフトに登録するには、エンジニアのスキルや経験などを確認する転職ドラフト独自の審査を合格する必要があります。審査には、開発経験のある技術の詳細内容、課題に向けたアプローチの手法、マネジメント能力、将来的な目標など、細かな項目が設けられており、審査合格率は約4割といわれています。

そのため、審査に合格した実力のあるエンジニアであることはもちろん、主に20代〜30代半ばの若手から中堅クラスのエンジニアが集まっています。

高い面談承諾率

転職ドラフトでは、企業からエンジニアへ送信したスカウトの返信率は約90%と高い数値になっています。また、スカウト面談の承諾率も平均30.6%と高い返信率となっており、高確率でエンジニアとのマッチングが期待できるでしょう。

事前に年収を提示できる

転職ドラフトを導入することで、本来は内定後に提示する年収を事前に公開して採用活動を進めることになります。年収は転職活動でエンジニアが重視する項目のひとつでもありますが、事前に年収を公開することで、企業とエンジニアとのミスマッチを防ぐことに繋がります。

また、他社が提示した年収を見ることもできるため、参考にすることも可能です。

エンジニア採用に特化したレジュメを使える

転職ドラフトが独自に作成した「エンジニアの採用に特化したレジュメ」を閲覧できます。レジュメでは、エンジニアのソフトスキル、マインド、今度の展望なども記載されているため、より自社にマッチしたエンジニアを探すことが可能になります。

転職ドラフトの使い方

転職ドラフトの使い方や「ドラフト」の流れを解説します。ドラフトは1ヶ月に1回の開催となっています。

ユーザー検索・指名

企業はドラフト開催期間中にエンジニアを検索・閲覧することが可能になります。ユーザー検索を行い、気になるエンジニアを見つけたらメッセージを送ってアプローチします。企業がエンジニアを指名できる期間は、特別な開催な場合は1週間のこともありますが、基本的には約2週間となります。

エンジニアからの承諾を待つ

気になるエンジニアを指名したら、返答を待ちましょう。エンジニアは指名に対して「承諾」「条件付き承諾」「辞退」「返答するに値しない」の4つの選択肢から1つを選んで返答します。エンジニアからのこれらの返答は、面談の承諾ではなく「面談を行う交渉を承諾」するものであり、この時点で採用面談を約束するものではありません。

さらに、エンジニアは面談に対して「選考希望」「ラフな面談を希望」「ただ会って話してみたい」の3つの選択肢から希望を伝えることができます。なお、エンジニアからの返答期間は指名期間の1週間後までです。そのため、この期間を過ぎても返答がなかった場合にはマッチングできなかったと判断しましょう。

面談の調整

企業が指名したエンジニアから返信が来たら、双方でメッセージ機能を利用したやり取りが可能になります。企業は「選考面談」「カジュアル面談」「顔合わせ」「応相談」の4つの選択肢から1つを選び、面談のスケジュール調整を行いましょう。なお、「選考面談」以外の3つの選択肢は採用選考の要素を含まず、実際にエンジニアと会うことで自社に必要な人材かを見極めたり、選考面談に繋げたりするために活用します。

採用選考

選考面談を経て、エンジニアの採用の合否を決めます。注意点として、転職ドラフトでは「エンジニアを指名した時点で書類選考を通過したもの」とみなすため、選考の途中で追加の書類審査を実施することは禁止されています。

転職ドラフトの料金形態

転職ドラフトの料金形態は「基本利用料」と「成功報酬」の2段階で構成されています。基本利用料は年間50万円です。そこに加えて、エンジニアを1人採用するごとに、成功報酬として正社員の場合は160万円、業務委託の場合は30万円の支払いが発生します。また、業務委託で採用したエンジニアが正社員登用となった場合には、追加で130万円の支払いが発生します。

なお、成功報酬額は、正社員の場合にはその内定年収に問わず一定であり、業務委託の場合にはその稼働日数に関わらず一定の金額となっています。

※2023年時点の情報となります

転職ドラフト運用のコツ

転職サービスを効果的に利用するには、運用のコツを覚えることが大切です。ここでは、転職ドラフトを運用するコツを解説します。

候補者の条件を明確にする

採用候補となるエンジニアを探すには、年収、勤務地、勤務形態、技術経験、言語、希望する職種、プロジェクトなどの条件を参考にしましょう。この際、自社の求めるエンジニア像を明確にして探すことが、適切な人材確保に繋がります。

スカウトメールの内容は個別に調整する

転職ドラフトはエンジニア採用に特化している媒体であり、企業側もエンジニア側も、双方に求める条件などは専門的な内容になりやすいでしょう。企業から候補者1人ひとりへ送るスカウトメールは定型文ではなく、エンジニア1人ひとりにフォーカスした内容で記載することで、相手からの返信率を高めることに繋がるでしょう。

「１位指名」を活用する

転職ドラフトには「1位指名」という機能があります。これは、企業がドラフトごとに1番興味のある候補者1名に対して「最も気になっている候補者である」ことを示すことのできる機能です。気になる候補者に対して「１位指名」を使うことで強いアピールをすることができます。

「返信リクエスト」を送る

転職ドラフトでは、指名期間の終了後、エンジニアが企業への返信を検討する猶予期間（1週間）が設けられています。猶予期間中であれば、企業から返信のない候補者3名までに「返信リクエスト」を送信できるようになります。多くのスカウトが来るようなエンジニアであれば、返信のし忘れも起こってしまいますが、企業が「返信リクエスト」を気になる候補者へ送信することで、返信のリマインド効果に加えて、企業の熱意を改めてエンジニアへ伝えられます。

転職ドラフトを利用する際の注意点

転職ドラフトを利用する際の注意点を解説します。

競合他社の提示年収を確認する

転職ドラフトでは、事前にエンジニアの年収を提示しての採用活動となります。年収は、エンジニアが重視する転職理由のひとつです。自社の提示する年収を検討する際には、競合他社の提示する年収も採用指標として考えなければ、エンジニアはより良い条件の企業へ興味を示すでしょう。自社の求める要件に合致したエンジニアの採用を実現するためにも、競合他社の年収を参考にしながら、自社の提示する年収を決めていきましょう。

採用活動に割ける人員を確保する

転職ドラフトを利用し、定期的に開催されているドラフトに参加することで、企業はエンジニアに出会える可能性を高めることができるでしょう。その一方で、自社におけるエンジニア採用の枠組みや求める人材像の設定、気になるエンジニアへのスカウトメール文の作成、エンジニアとマッチングした後の面談の調整などは、全て自社で完結する必要があります。時間と人材が必要なため、転職ドラフトを導入した採用活動では、社内人材のリソースを割けるような工夫や担当者の負担を軽減できるような取り組みが必要といえるでしょう。

エンジニアを採用するなら転職ドラフト！

転職ドラフトは、合格率4割の独自審査を通過したエンジニアのみが登録できるサービスであり、転職ドラフトには実力のあるエンジニアが集まっているのが特徴的です。主に20代〜30代半ばの若手・中堅エンジニアの採用に向いています。自社のエンジニア採用でお困りの場合には、ぜひ転職ドラフトの導入を検討してみてください。

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