企業の採用担当者は、「導入時のコストを抑えたい」「自社にマッチする人材にアプローチしたい」といった課題に悩まされることも多いでしょう。株式会社リクルートが運営する「リクルートダイレクトスカウト」は、初期費用を抑えつつも、さまざまな求職者の中から自社に最適な人材にアプローチすることができるサービスです。今回は、リクルートダイレクトスカウトの特徴や利用するメリット、使い方、注意点を紹介します。

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リクルートダイレクトスカウトとは

リクルートダイレクトスカウトは、株式会社リクルートが運営する、ダイレクトリクルーティングサービスです。

同社が2014年に開始した「CAREER CARVER（キャリアカーバー）」と呼ばれる、ハイクラス人材に特化したヘッドハンティングサイトが前身となっています。2021年8月には、転職エージェントからのスカウトだけでなく、企業からも直接スカウトできるサービスへと変更され、2021年11月にサービス名が「リクルートダイレクトスカウト」に変更されました。

リクルートダイレクトスカウトには毎月2万人を超える新規登録者がおり（2022年4月〜2023年3月の間に新規利用を開始した登録者実績の平均）、登録者の経験業種・職種も幅広いのが特徴です。

リクルートダイレクトスカウトの特徴

ここでは、リクルートダイレクトスカウトの特徴を解説します。

初期費用が無料

リクルートダイレクトスカウトでは、サービス利用のための初期費用はかかりません。リクルートダイレクトスカウトを介して求職者の入社が決定したときに、入社時の理論年収×15%が成果報酬としてかかる仕組みとなっています。そのため、サービス導入時のコストを抑えることができるでしょう。

AIによるレコメンド機能を搭載

リクルートダイレクトスカウトでは、自社のデータ（求人票のキーワード設定・スカウト送信の行動履歴など）と、求職者のプロフィール情報（職歴・スキル・経験など）をもとに、マッチする可能性の高い求職者をAIが自動でレコメンドしてくれます。

また、AIによるレコメンド機能は、リクルートダイレクトスカウトを使用すればするほどにAIが学習するため、求職者とのマッチングの精度が上がっていきます。多くの求職者の中から、自社にマッチした人材の選定が効率よく行えます。

幅広い「職種」「年齢層」「年収帯」の人材が登録している

リクルートダイレクトスカウトには、20代から50代以上まで幅広い年齢層の求職者が登録しています。求職者の年収帯も、600万円以下の層から1,000万円を超える層までさまざまです。

また、求職者の職種も営業職から技術職、マーケティングにコンサルタントと、幅広いユーザーが登録しているのも特徴です。

スカウト送信数・求人掲載数が無制限

リクルートダイレクトスカウトでは、企業から求職者へ送るスカウトメール数や掲載する求人情報数に制限がありません。社内の複数の部署・部門から多職種を募集する際にも、コスト面を気にせずにさまざまな人材へのアプローチが可能です。

他の採用媒体と連動

リクルートダイレクトスカウトは、リクルート株式会社が運営する「リクナビNEXT」「タウンワーク」「はたらいく」など他の採用媒体と連動しています。各サービスにおける求職者の「レジュメ」を連動しており、リクルートダイレクトスカウトを活用することで、多くの求職者へのアプローチが可能となります。

チャットでのやり取りが可能

求職者との連絡は、リクルートダイレクトスカウトのチャット機能で行うことができます。チャットであれば、求職者も企業と気兼ねなくコミュニケーションが取りやすく、質問を気軽に行えることで、採用のミスマッチ低減にも効果が期待できます。

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リクルートダイレクトスカウトを利用するメリット

リクルートダイレクトスカウトを利用するメリットを解説します。

ハイクラス人材に出会いやすい

リクルートダイレクトスカウトに登録している求職者の半数以上は、年収が750万円以上です。そのため、ハイクラス人材を求めている場合にも、幅広い求職者の中から自社にマッチした求職者を見つけられるでしょう。

求職者の職種も幅広く、営業職やコーポレートスタッフ、企画の登録が多い傾向にあります。そのほかにも、エンジニアをはじめとした技術職やマーケティング職、コンサルタントなどの職種も登録しており、幅広い職種の中からハイクラス人材の獲得が期待できます。

導入時のコスト削減につながる

上述したように、リクルートダイレクトスカウトの導入費用は無料です。他の採用媒体では、サービス利用開始時に定額制の利用料をまとめて支払うこともありますが、リクルートダイレクトスカウトであれば初期費用を抑えられるのがひとつのメリットです。

転職意欲の高い求職者へアプローチできる

求職者には転職意欲を設定する項目があり、企業が求職者を検索する際には、転職意欲を6段階に分けた項目から絞り込むことができます。

転職意欲の高い求職者へアプローチすることで、スピード感のある採用活動が期待できます。

リクルートダイレクトスカウトの使い方

ここでは、リクルートダイレクトスカウトの使い方を解説します。なお、リクルートダイレクトスカウトを利用するには、資料請求とサービスの申し込みが必要になります。こちらは事前に済ませておきましょう。

1.キックオフミーティング

資料請求やサービス利用の申し込みを済ませたら、リクルートダイレクトスカウトの担当者とキックオフミーティングをオンラインで行います。キックオフミーティングでは、下記のような内容を気軽に相談できます。

• 求人内容の確認
• スカウトの進め方
• 有効なスカウトの手法
• 採用に関する質問
• 料金についての質問

2.求人情報の共有

キックオフミーティングを済ませたら、求人票を作成して掲載します。求人票には、職種、業務内容、給与、求める能力や経験、勤務条件などを記載するほかに、求人票の内容を表す単語・フレーズをキーワードとして設定できます。

例えば、「プロジェクトマネージャー」「業務支援サービス」といった業務内容に関するキーワードや、「SQL」「iOS」のような能力・経験を表すキーワードなどがあり、求人票に関連するキーワードを設定することで求職者が情報を検索したときに表示されやすくなります。

また、求人情報は、リクルートエージェントを利用していれば、エージェント用の求人情報をそのままリクルートダイレクトスカウトに流用できます。「リクナビHRTech採用管理」から求人管理のリクルートダイレクトスカウトの利用状況を選択することで、スカウト運用が開始できます。

3.スカウトメールの作成

気になる求職者を見つけたら、スカウトメールを送信します。自社の魅力やビジョン、求職者を選んだ理由などを伝え、自社の選考に進んでもらえるようにアプローチしましょう。

また、スカウトを開始後も、スカウトの送信状況や返信状況の確認、ターゲットやスカウトメールの見直し、求人の追加も可能で、新たなスカウトを行うことができます。

4.返信対応・採用選考

スカウトメールを送って求職者から返信が届いたら、返信対応をし、採用選考へと進めます。選考を進め、内定を承諾した求職者の入社予定日が決まったらリクルートダイレクトスカウトへ報告する必要があります。

リクルートダイレクトスカウトを利用する際の注意点

リクルートダイレクトスカウトを利用する際の注意点を解説します。

採用人数が増えるとコストも増える

リクルートダイレクトスカウトでは、採用が決まると求職者の入社時の理論年収×15％が成果報酬として発生する仕組みとなっています。そのため、採用人数が増えればその分だけコストが増えてしまいます。

職種を細かく指定して検索しなければならない

求職者を検索するときは、例えば、職種選択時に「営業職」という大枠ではなく、「業界」「営業先の種類」といった項目まで選択する必要があります。また、求職者リストを作成する機能がなく、求職者を検索したタイミングでしかスカウトメールを送ることができないため、その都度、細かく指定して検索しなくてはいけません。

初期費用を抑えてスタートできるリクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、AIによるレコメンド機能により、自社の求める人材にマッチする求職者を効率よく選定できるのが特徴であり、スピード感のある採用も実現可能です。ハイクラス人材も多く登録していることから、幅広い職種・年齢・年収帯の求職者から、自社の求める人材の採用に繋げられるでしょう。

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