採用・労務・経理に関するお役立ち情報

2023.12.14 更新日:2026.01.28
この記事の監修者:今 啓亮

この記事の監修者:今 啓亮

noteを活用した採用広報とは?|メリット・始め方・成功事例まで

note(ノート)」とは、画像や動画、文章などのコンテンツを簡単に発信できるプラットフォームです。

ビジネスやクリエイターを中心に人気があり、自分の作品や考えなどを気軽に発信できる場として活用されています。

noteは、企業の採用活動にも活用できることをご存知でしょうか。本記事では、noteを活用した採用広報メリット活用のポイント活用事例をお伝えします。

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関連動画:【採用広報 x note】100本以上書いて分かったnoteが企業広報に有効な理由を解説!

目次

採用広報とは?

採用広報とは

採用広報とは、広報を通じて自社が求める人材と接点をもち、採用へとつなげるための活動です。

具体的には、採用サイトやブログ、SNSなどを使って、自社の情報を定期的に発信します。

自社の情報を発信することで、求職者や転職潜在層に自社への興味をもってもらい、自社理解を深めてもらうことができます。

また、入社後に働く環境や、社員の様子、仕事内容、活かせるスキル、得られる経験などがイメージしやすくなり、入社後のミスマッチを防ぐ効果もあります。

採用広報で発信する自社の情報として、例えば下記が挙げられます。

  • 自社の文化やビジョン
  • オフィスの環境
  • 社員インタビュー
  • 業務のやりがいや大変な点
  • 入社式や合宿など、社内イベントの様子
  • 福利厚生の種類 など

ターゲットに向けて伝えたい自社の魅力は何かを考え、それに合ったコンテンツを作成し、発信していくことが大切です。

採用広報は、取り組み後すぐに応募につながるとは限りません。長期的な目線で発信し続け、求職者や転職潜在層に企業理解を深めてもらい、将来的に転職先の候補として検討してもらえるようになることが大切です。

採用広報のコンテンツの種類

採用広報のコンテンツには、下記のような種類があります。

  • 自社の採用サイトやオウンドメディア(Webマガジンやブログなど)
  • 一般的なSNS(X、Instagram、Facebookなど)
  • ビジネスSNS(Wantedly、LinkedIn、Eightなど)

自社サイトやブログなどを使う場合、サイトデザインやコンテンツ内容などを自由に設計できます。しかし、自由度が高い分、デザインやコーディングなどの専門家にサイト制作を依頼する必要があり、準備には時間や費用がかかります。

X(旧Twitter)やInstagramなどの一般的なSNSは、ユーザーに気軽にシェアしてもらえるため拡散性が高く、転職潜在層にも自社の情報を届けやすい利点があります。ただし、文字数に制限があるなど、1つの投稿に載せられる情報は少なめです。

ビジネスSNSは、転職意識が高いユーザーが見ることが多いので、できるだけ自社の働き方や社員インタビュー、求めるスキルなど詳細に載せることが求められます。

noteは、XやInstagramよりも長い文章や多様なコンテンツを発信できるプラットフォームです。ここからは、このnoteを使った採用広報求人掲載について詳しく説明していきます。

なぜ今、採用広報が重要なのか

近年、採用市場において採用広報の重要性が高まっています。背景にあるのは、労働市場の構造的な変化です。

少子高齢化による労働人口の減少が進む中、多くの企業が人材確保に苦戦しています。求人倍率は高止まりを続けており、特に専門性の高い職種やエンジニアなどの採用競争は激化の一途をたどっています。

求職者の情報収集行動も大きく変化しました。転職を検討する際、求人票の情報だけでなく、企業のSNSや口コミサイト、社員の発信内容など、多様な情報源から企業の実態を調べるようになっています。

また、働き方の価値観も多様化しています。給与や待遇だけでなく、企業のビジョンへの共感や働く環境、成長機会・ワークライフバランスなど、求職者が重視する要素は人それぞれ異なるでしょう。

求人媒体への掲載だけでは、企業の魅力や独自性を十分に伝えきれません。採用広報を通じて継続的に情報を発信すれば、企業のリアルな姿や文化を深く理解してもらえます。

さらに、採用広報は転職を積極的に考えていない潜在層にもアプローチが可能です。日頃から企業の魅力を発信し続ければ、将来的に転職を検討する際の有力な候補として認識されやすくなります。

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採用広報でnoteを活用するメリット

採用広報でnoteを活用するメリット

企業が採用広報においてnoteを活用するメリットを、5つ解説します。

難しい知識は不要で、簡単に使える

企業ブログの選択肢として有名なものにWordPressがありますが、機能拡張のためのプラグイン導入や、タグなどの知識が必要になることも。カスタマイズにはHTML、CSS、PHPといったプログラミング言語の知識も求められます。

noteであれば、そういった専門知識は不要で、アカウントを作成すればすぐにスタートできます。

閲覧されやすい

noteには「ハッシュタグ機能」があり、ユーザーが気になるワードから、関連する記事を探すことができます。

例えば、「#転職」「#求人」「#エンジニア転職」「#デザイナー転職」といったハッシュタグを自社のnote記事に付けておくことで、そのハッシュタグを通じてユーザーに閲覧してもらえる可能性が高まります。転職希望者にリーチしやすくなる点がnoteの強みです。

加えて、noteはWantedlyやengage、HRMOS(ハーモス)採用などいくつかの採用サービスと連携することができます。一般的な転職媒体は、その媒体に会員登録しないと求人情報は閲覧できませんが、noteの記事内に上記採用サービスの求人情報リンクを埋め込めば、note上で求人情報が閲覧できるようになる点も強みです。

さらにnoteの記事内には、基本的に広告が表示されず、強いドメインをもっているため、他の記事と比較して検索上位に表示されやすいといわれています。

また、noteは、X(旧Twitter)やFacebookといった他のSNSとの相性が良く、SNSをまたいで拡散されやすいメリットもあります。noteの記事の下部にはXやFacebook、LINEのアイコンが設置されており、ユーザーが記事を読んだ後にクリックし、記事をシェアしやすい導線になっているためです。

潜在層にアプローチできる

noteは、転職を積極的に考えていない潜在層にもリーチできる点が大きな特徴です。

一般的な求人媒体は、転職活動を始めた顕在層が中心に利用します。一方、noteには日々の情報収集や学習目的で訪れるユーザーが多いので、転職を意識していない層にも自社の存在を知ってもらえるでしょう。

noteの月間アクティブユーザーは7300万人を超えており、多様な属性のユーザーが集まっています。社員インタビューや業界知識、技術的なノウハウなど、採用色を前面に出さない有益なコンテンツを発信すれば、転職市場に出ていない優秀な人材との接点を作れるでしょう。

記事を読んで企業やメンバーに興味を持ったユーザーは、アカウントをフォローし、継続的に情報を受け取るようになります。

SEO効果が高く検索上位を狙いやすい

noteはドメインパワーが強く、検索エンジンからの評価が高いため、SEO効果が期待できます。

noteで記事を公開すれば、note.comという強力なドメインの恩恵を受けられます。適切なキーワードを含んだタイトルや見出しを設定すれば、比較的早い段階で検索結果の上位に表示される可能性が高まるでしょう。

記事内には広告が基本的に表示されないため、読者にとって読みやすい環境が整っています。ユーザー体験が良好である点も、検索エンジンから評価される要因の一つです。

「エンジニア 転職 やりがい」「デザイナー インタビュー」など、求職者が検索しそうなキーワードを意識した記事作りを行えば、自社を知らなかった層にも記事を届けられます。

ファン化を促す仕組みがある

noteには、読者との関係性を深める機能が豊富に用意されています。

記事に共感した読者は「スキ」ボタンを押したり、コメントを残したりできます。読者の反応が可視化されるため、企業と求職者の間に心理的なつながりが生まれやすくなるでしょう。

フォロー機能を活用すれば、読者は企業の最新記事を継続的にチェックできます。定期的に有益な情報を発信し続ければ、読者は企業のファンへと変化していくでしょう。

また、マガジン機能を使えば、テーマごとに記事をまとめられます。「社員インタビュー」「開発ブログ」「イベントレポート」など、カテゴリー別に整理すれば、興味のある分野から記事を読み進めてもらえます。

記事の下部にはX(旧Twitter)やFacebook、LINEへのシェアボタンが設置されており、読者が簡単に記事を拡散できる導線が整っています。ファンになった読者が自発的に記事をシェアすれば、さらに多くの潜在層にリーチ可能です。

noteと他ツールの違いと使い分け

noteと他ツールの違いと使い分け

採用広報に活用できるツールは複数あり、それぞれ異なる特徴を持っています。noteとWantedly、自社採用サイトの違いを理解し、目的に応じて使い分けましょう

各ツールを組み合わせれば、より効果的な採用広報が実現できます。

Wantedlyとの違い

Wantedlyは採用に特化したビジネスSNSで、募集要項の掲載から応募管理まで一貫して行えるプラットフォームです。スカウト機能や面談調整機能が標準装備されており、採用活動をスムーズに進められる点が特徴となっています。

一方、noteは情報発信に特化したメディアプラットフォームです。採用管理機能は備わっていませんが、長文記事や画像、動画を自由に組み合わせた表現力の高いコンテンツ作りが可能となっています。

Wantedlyは転職意欲のある顕在層が多く集まる傾向があります。対してnoteは、情報収集目的で訪れるユーザーが中心で、転職を考えていない潜在層にもリーチできる点が強みです。

費用面では、Wantedlyが月額数万円から利用できるのに対し、noteは無料から始められます。採用直結の機能を求めるならWantedly、情報発信とブランディングを重視するならnoteが適しているでしょう。

自社採用サイトとの違い

自社採用サイトは、デザインやレイアウト、機能を自由に設計できる点が最大の魅力です。企業のブランドイメージに合わせた独自性の高いサイト構築が可能で、採用情報を一元管理する拠点として活用できます。

ただし、サイト制作には数十万円から数百万円の初期費用がかかり、運用にも専門知識が必要です。SEO対策を施してもドメイン評価が育つまでには時間を要し、すぐには検索流入を見込めません。

noteは初期費用ゼロで始められ、専門知識がなくても直感的に記事を作成できます。note.comという強力なドメインの恩恵を受けられるため、比較的早い段階で検索上位表示を狙える点もメリットです。

カスタマイズ性と独自性を重視するなら自社採用サイト、コストとスピードを優先するならnoteが向いています。リソースに余裕がある企業は、自社サイトとnoteを併用する選択肢もあるでしょう。

各ツールを組み合わせた活用例

複数のツールを組み合わせれば、それぞれの強みを活かした効果的な採用広報が実現します。以下のような活用パターンが考えられます。

各ツールの組み合わせパターンは、以下のとおりです。

  • note × Wantedly: noteで企業文化や社員の価値観を発信し、興味を持った求職者をWantedlyの募集ページへ誘導する
  • note × 自社採用サイト: noteで記事コンテンツを量産し、詳細な採用情報や応募フォームは自社サイトに集約する
  • note × SNS: noteの記事をX(旧Twitter)やFacebookでシェアし、拡散力を高めて認知を広げる

実際の活用例として、noteで社員インタビューや技術ブログを発信し、記事の末尾にWantedlyの求人リンクを設置する企業が増えています。noteで興味を持ってもらい、Wantedlyで具体的な募集内容を確認してもらう導線設計です。

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note無料プランとnote pro(法人プラン)の選び方

note無料プランとnote pro(法人プラン)の選び方

noteには無料プラン法人向けの「note pro」の2つがあり、それぞれ機能と料金が異なります。無料プランの機能やnote proの特徴、判断基準を理解すれば、自社に最適なプランを選択できるでしょう。

無料プランでできること・向いている企業

無料プランでも採用広報に必要な基本機能は十分に揃っています。記事の作成と公開、画像や動画の挿入、マガジン作成、ハッシュタグ設定などが制限なく利用できます。

X(旧Twitter)やFacebook、InstagramといったSNSとの連携も無料プランで可能です。記事のシェアボタンが標準装備されているため、読者による拡散も期待できるでしょう。

簡易的なダッシュボード機能も備わっており、記事のビュー数やスキ数、フォロワー数などの基本的な数値は確認できます。コンテンツの反応を見ながら、次の記事内容を改善していく運用は十分に行えます。

無料プランが向いている企業は、採用広報を初めて取り組む場合や、まずは試験的に始めたい場合です。スタートアップやベンチャー企業など、採用予算が限られている企業にも適しているでしょう。

note proの機能と料金

note proは月額8万円(税抜)で利用できる法人向けプランです。無料プランにはない高度な機能が多数追加され、本格的な採用広報運用が可能になります。

note proの主な機能は、以下のとおりです。

  • 独自ドメイン設定: 自社ドメインでnoteを運用でき、ブランドイメージを強化できる
  • ロゴカスタマイズ: 左上のnoteロゴを自社ロゴに変更し、独自性を出せる
  • 詳細な分析機能: 読了率、参照元、読者属性など詳細なデータを確認できる
  • 予約投稿機能: 日時を指定した記事公開で、計画的な運用が可能になる
  • AI執筆サポート: インタビュー記事の原稿案を自動生成し、制作時間を短縮できる

加えて、専任のカスタマーサクセス担当者による運用支援も受けられます。キックオフミーティングでの戦略設計、定期的な勉強会、note proユーザー同士のコミュニティ参加など、手厚いサポート体制が整っています。

どちらを選ぶべきかの判断基準

プラン選択の判断基準は、採用規模・予算・運用体制の3つです。自社の状況に照らし合わせて、最適なプランを見極めましょう。

採用人数が年間10名以下の企業や、採用広報を始めて間もない企業は、まず無料プランからスタートするのが賢明です。基本機能だけでも十分な成果が期待でき、リスクを抑えて運用できます。

年間20名以上の採用を行う企業や、専任の広報・採用担当者がいる企業は、note proの導入を検討する価値があります。詳細な分析機能を活用すれば、どの記事が応募につながったかを正確に把握できるでしょう。

独自ドメインやロゴのカスタマイズを重視する企業も、note proが適しています。企業のブランディングを統一したい場合や、noteを自社メディアとして本格運用したい場合は、初めからnote proを選ぶ選択肢もあります。

noteで採用広報を始める前の準備

noteで採用広報を始める前の準備

note運用を成功させるには、事前準備が欠かせません。ターゲット設定から運用体制の構築、効果測定まで、6つのステップで計画的に進めましょう。準備を怠ると記事更新が停滞し、成果が出ないまま終わってしまう恐れがあります。

ステップ1|ターゲット(ペルソナ)と目的を明確にする

採用広報で最初に行うべきは、誰に向けて何を伝えるかの明確化です。「20代エンジニア」といった曖昧な設定ではなく、年齢、職種、経験年数、転職理由、価値観まで具体的に描きましょう。

ペルソナが明確になれば、記事のテーマや切り口が自然と見えてきます。SIerで3年勤務し、もっと裁量権のある環境を求める28歳エンジニアなら、自社の意思決定の速さや若手の活躍事例を伝える記事が響くでしょう。

目的設定も重要です。応募数を増やしたいのか、内定承諾率を上げたいのか、入社後のミスマッチを防ぎたいのか、ゴールを明確にしましょう。目的によって発信すべき内容は変わります。

ステップ2|自社の魅力・強みを整理する

自社の強みを体系的に整理するには、フレームワークの活用が有効です。リンクアンドモチベーション社が提唱する「4P」は、企業の魅力を4つの要素で整理できます。

4Pの各要素は、以下のとおりです。

  • Profession(仕事・成長): 業務内容、スキルアップの機会、キャリアパス
  • People(風土): 社員の雰囲気、人間関係、チームの特徴
  • Philosophy(目標・方針): 企業理念、ビジョン、大切にしている価値観
  • Privilege(待遇・給料): 給与水準、福利厚生、働き方の柔軟性

4Pで魅力を洗い出したら、「100万分の1理論」で自社の独自性を明確にします。3つの強みを掛け算すれば、他社にはない独自のポジションが見えてくるでしょう。

ステップ3|KPIを設定する

note運用の成果を測るには、適切なKPI設定が必要です。PV数やスキ数だけでなく、採用活動に直結する指標も設定しましょう。

記事から採用サイトへの遷移数、面接でのnote言及率、note経由の応募数など、採用への貢献度を測る指標が重要です。内定者にアンケートを取り、noteを読んで志望度が上がったかを確認する方法も効果的でしょう。

目的に応じてKPIを使い分けます。認知拡大が目的ならPV数とフォロワー数、志望度向上が目的なら記事の読了率と面接言及率を重視しましょう。

ステップ4|運用体制とルールを決める

継続的な運用には、明確な体制とルールが欠かせません。誰が何を担当するかを決め、役割分担を明確にしましょう。

プロジェクトリーダーが全体の進捗管理とKPI測定を行い、編集長が企画立案と記事の校閲を担当します。社内ライターが実際に記事を執筆し、必要に応じて社員へのインタビューも実施するとよいでしょう。

更新頻度とルールも事前に決めておきます。毎週水曜日12時に公開、企画会議は毎週月曜日10時など、具体的なスケジュールを設定すれば運用が定着しやすくなります。

ステップ5|実際に作成するコンテンツを立案する

ペルソナと目的が明確になれば、具体的なコンテンツを立案します。社員インタビュー、プロジェクト紹介、技術ブログ、社内イベントレポートなど、テーマの候補を洗い出しましょう。

3ヶ月分のコンテンツカレンダーを作成し、いつ何を公開するか計画を立てます。新卒採用シーズンには学生向けコンテンツ、中途採用強化期には職種別の社員紹介など、時期に応じたテーマ設定が効果的です。

初回記事は企業紹介がおすすめです。noteを始めた理由、目指す姿、読者に伝えたい想いを書けば、以降の記事を読む際の前提知識となるでしょう。

ステップ6|記事作成と効果測定のサイクルを回す

記事を公開したら、必ず効果測定を行いましょう。どの記事が読まれたか、どのテーマが共感を得たかを分析し、次の記事作りに活かします。

月に1回は運用メンバーで振り返りの場を設けます。PV数、スキ数、遷移数などの数値を共有し、好調な記事と不調な記事の違いを分析しましょう。読者からのコメントやSNSでの反応も参考になります。

PDCAサイクルを回し続ければ、記事のクオリティは確実に向上します。最初から完璧を目指さず、小さく始めて改善を重ねる姿勢が成功へのポイントです。

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採用広報でnoteを活用する際のポイント

採用広報でnoteを活用する際のポイント

noteに投稿するコンテンツを考える際には、以下5つのポイントを意識してみましょう。

自社のリアルな姿を伝える

採用広報の大きな目的の1つは、入社後のミスマッチ防止です。自社の働く環境や社員の雰囲気、仕事内容などが求職者に正しく伝わっていないと、いざ採用できても、求職者がイメージとのギャップを感じ、早期退職してしまう恐れがあります。

ミスマッチを減らすためには、採用広報において自社の良い面だけではなく大変な面や課題も伝え、求職者が抱くイメージにギャップが生まれないように工夫が必要です。

例えば、以下のように自社の現状を率直に伝えてみましょう。

  • フルリモートなので、社員同士のコミュニケーションが難しいことがある
  • 納期前は1~2時間ほど残業することが多い
  • ○○業務と、△△業務など、いくつかの業務を並行して進めないといけない

伝える情報はできるだけ具体的に書き、読む側がイメージできるように工夫しましょう。

目的を決めておく

noteで記事公開をする際は目的を決めることが大切です。

【目的の例】

  • 入社後のミスマッチ防止
  • 選考中の求職者の志望度を上げる
  • 内定承諾率を向上させる
  • 会社説明会の参加率を上げる

上記のように、noteを運用する目的を設定し、適したコンテンツ内容を検討しないと、ターゲットに刺さらない恐れがあります。

例えば、会社説明会の参加率を上げることが目的なら、説明会当日に実際に現場で話す人の紹介や、社員のインタビューを掲載したりすることが効果的でしょう。

また、記事を公開したら終わりではなく、スカウトや選考案内に記事のリンクを入れるなど、必要な人に必要なタイミングで読んでもらうための動線づくりが重要になります。

成果を「見える化」する

継続的に運用していくうえで、記事の内容がマンネリ化してしまったり、更新頻度が落ちてしまったりすることを避けるためにも、定期的にnoteの成果を社内で共有し、見える化していくことが大切です。

例えば、記事のビュー数や「スキ」数、シェア数や、採用における内定通過率、承諾率の変化などを共有することで、noteを更新していくモチベーションにもつながります。

SNS連携とマガジン機能を活用する

他のSNSとの連携機能マガジン機能を使えば、より効果的な情報発信が可能になります。

noteで公開した記事は、X(旧Twitter)やFacebook、InstagramなどのSNSアカウントと連携し、同時に投稿できます。複数のチャネルで同じコンテンツを展開すれば、リーチできる層が広がり、より多くの求職者に情報を届けられるでしょう。

記事の下部には各SNSへのシェアボタンが設置されており、読者が気軽に拡散しやすい仕組みになっています。SNS上で記事がシェアされれば、自社アカウントのフォロワー以外にも情報が届き、認知拡大に繋がるでしょう。

マガジン機能を使えば、テーマごとに記事をまとめて整理できます。「エンジニア紹介」「デザイナー紹介」「社内イベント」など、職種やカテゴリー別に分類すれば、求職者が興味のある情報にたどり着きやすくなるでしょう。

マガジンのトップページには説明文や代表的な記事を配置できるため、初めて訪れた読者にも企業の特徴や魅力を効果的に伝えられます。定期的にマガジンの構成を見直し、読者にとってわかりやすい導線を作っていきましょう。

社員個人のnoteと連携する

社員が個人アカウントで発信している内容を、企業の採用広報に活用する方法も効果的です。

noteでは、社員が個人アカウントで書いた記事を、企業アカウントのマガジンに追加できます。法人アカウントと個人アカウントを連携させれば、多様な視点からの情報発信が可能になり、企業のリアルな姿を立体的に伝えられるでしょう。

社員個人の発信は、企業の公式発信よりも率直で親しみやすい雰囲気になりやすい傾向があります。業務での学びや失敗談、プライベートな趣味の話など、パーソナルな内容が含まれるため、読者は社員の人柄や価値観を深く理解できるでしょう。

個人アカウントで発信する社員にとっても、企業のマガジンに記事がまとめられれば、より多くの読者に読んでもらえる機会が増えます。社内メンバーが記事をシェアしたり、コメントを残したりすれば、発信を続けるモチベーションの維持にもつながるでしょう。

求職者の心を動かすコンテンツの型

求職者の心を動かすコンテンツの型

採用広報で成果を出すには、求職者の興味を引くコンテンツ作りが重要です。社員インタビュー・ビジョン・選考プロセス・失敗談・入社エントリーという5つの定番企画を押さえれば、効果的な情報発信が可能になります。

社員インタビュー

社員インタビューは、採用広報で最も定番かつ効果的なコンテンツです。働く人のリアルな姿を伝えれば、求職者は入社後の自分をイメージしやすくなります。

インタビュー対象者は、ターゲットとなる職種や年齢層に近い社員を選びましょう。新卒3年目のエンジニアを採用したいなら、同じ境遇の社員に登場してもらえば、読者の共感を得やすくなります。

前職の経験や転職理由、入社の決め手や現在の業務内容、今後のキャリア目標など、時系列で語ってもらう構成が基本です。仕事のやりがいだけでなく、大変だった点も含めれば、リアリティが増すでしょう。

ビジョン・創業ストーリー

企業のビジョンや創業ストーリーは、価値観に共感する人材を惹きつける強力なコンテンツです。なぜ会社を立ち上げたのか、何を実現したいのか、代表の想いを率直に語りましょう。

創業時の苦労や、ターニングポイントとなった出来事、現在に至るまでの成長過程をストーリー形式で伝えます。数字やデータだけでは伝わらない、企業の温度感や熱量が表現できるでしょう。

ビジョンを語る際は、抽象的な理念だけでなく、具体的な取り組みや事例も紹介します。実際のプロジェクトでどう社会課題を解決したかを描けば、説得力が高まります。

人事制度・選考プロセスの公開

人事制度や選考プロセスを透明化すれば、求職者の不安を取り除き、応募ハードルを下げられます。評価制度、給与テーブル、選考フロー、面接で見ているポイントなど、できる限り詳細に公開しましょう。

選考プロセスで公開すべき情報は、以下のとおりです。

  • 選考フロー: 書類選考から最終面接までの流れと所要時間の目安
  • 各ステップの内容: カジュアル面談や技術試験で確認している内容
  • 評価基準: どんな基準で評価し、昇給や昇格の仕組みはどうなっているか

情報をオープンにすれば、自社に合わない人は早期に離脱し、本当にマッチする人材からの応募が増える効果も期待できるでしょう。

失敗談や課題の共有

失敗談や現在抱えている課題を率直に共有すれば、企業への信頼感が高まります。良い面ばかりを発信する企業よりも、課題を認識し改善に取り組む姿勢を見せる企業のほうが、誠実な印象を与えるでしょう。

プロジェクトで失敗した経験、想定外のトラブルが起きた際の対応、チームで乗り越えた困難など、具体的なエピソードを書きます。失敗から何を学び、どう改善したかまで描けば、成長する組織であると伝わります。

入社エントリー(新入社員による発信)

新入社員による入社エントリーは、候補者に最も近い目線で情報を届けられるコンテンツです。なぜ入社を決めたのか、入社前の不安、研修の感想、配属後の率直な気持ちなど、リアルな声を発信しましょう。

就職活動や転職活動の様子、他社と比較した際の決め手、入社前に抱いていたイメージと実際のギャップなどを書きます。候補者は同じ立場の人の体験談に強く共感し、自分ごととして読み進めるでしょう。

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【活用事例】参考にしたい採用広報note 6選

【活用事例】参考にしたい採用広報note 6選

最後に、実際にnoteを使って採用広報を行なっている企業の例を6つご紹介します。

株式会社イシダテック

食品・医薬品業界向けの省力化機械をオーダーメイドで開発・実装する株式会社イシダテック。同社は、主な顧客である国内外の食品・医薬品製造業者には知られているものの、一般的には認知度が低い点を課題とし、「まずは自社について知ってもらう」という点を目的に、note更新をしています。

業務内容の紹介だけではなく、現場で活躍する社員のインタビューやイベントレポートなども入れながら、さまざまな角度から自社の魅力を紹介しています。noteで発信する想いや目的を書いている点も、共感を得られるポイントです。

noteの記事はこちら:note3年目の更新へ。止まるな、イシダテック。

GMOソリューションパートナー株式会社

GMOソリューションパートナー株式会社は、Webサイト集客や運営支援事業を行なう企業です。同社のnoteでは、男性育児休暇取得を実際に取得した男性社員にインタビューをし、その内容をnoteで公開しています。

少子化問題やジェンダー平等が注目されるなか、まだ取得しづらいイメージもある男性の育児休暇を、実際に経験した社員の生の声を発信することで、同社の働きやすさが伝わる内容となっています。

noteの記事はこちら:男性育休取得を当たり前へ。復帰後の昇格や家族との暮らしを語る営業職対談

シナジーマーケティング株式会社

シナジーマーケティング株式会社は、CRM領域のクラウドサービス事業やエージェント事業を展開しています。

同社のnoteでは、2023年度の内定式がどのようなものであったかを過程の段階から語るクリエイティブ制作ストーリーを公開しています。今までの内定式を振り返りながら、今回はどのような想いで企画したか、内定者にどう感じてもらいたかったかを公開することで、同社の大切にしているポイントや目指す方向が見える内容となっています。

noteの記事はこちら:心の距離をもっと近づける場づくりを目指して。2023年度内定式クリエイティブ制作ストーリー

株式会社Helpfeel

株式会社Helpfeelは、検索性の高いFAQシステムを提供するテクノロジー企業です。同社は2021年にnoteを立ち上げましたが、担当者の多忙により継続を断念した経験があります。

2023年3月に再び採用広報をスタートしたものの、「継続の壁」に直面しました。そこで2024年にnote proへ切り替え、課題を明確にした上で社内の運営体制を整備しています。

note proの機能をフル活用した結果、年間82人の採用に成功しました。現在も安定した運用を続けており、採用広報と採用活動を連携させた好事例となっています。

社員インタビューやプロダクト開発の裏側、エンジニアの技術ブログなど、多様なコンテンツを発信しています。継続的な情報発信が採用成果につながった点は、多くの企業にとって参考になるでしょう。

noteの記事はこちら:https://note.helpfeel.com/all

ベーシック株式会社

ベーシック株式会社は、マーケティングプラットフォーム「ferret」や「ferret One」を提供する企業です。同社はサービスの知名度は高いものの、「ベーシック」という社名の認知度が低い点を課題としていました。

認知度の低さが原因で、入社後にカルチャーが合わず早期離職する社員も少なくありませんでした。そこで、X(旧Twitter)と組み合わせてnoteを活用し、「ベーシック」という企業そのものの認知度向上に取り組んでいます。

結果として、自社の採用サイトから直接応募する人が約3倍に増加しました。以前は他社に負けていた内定承諾率も、9割以上に向上しています。

社員の働き方やキャリア観、リファラル採用の取り組みなど、会社全体で広報活動に注力している点が特徴です。noteとSNSを組み合わせた戦略的な発信が、採用力強化につながった好例といえるでしょう。

noteの記事はこちら:https://note.com/basicinc

株式会社ログラス

株式会社ログラスは、経営管理クラウド「Loglass」を提供するSaaS企業です。同社のnoteでは、プロダクト開発の思想や経営者のビジョン、社員のキャリアストーリーなど、幅広いテーマを扱っています。

特徴的なのは、記事のクオリティの高さです。一つひとつの記事が丁寧に作り込まれており、読み応えのあるコンテンツとなっています。

代表や経営陣が自ら想いを語る記事も多く、会社の方向性や大切にしている価値観が明確に伝わります。カジュアル面談の様子や選考プロセスの透明化など、候補者の不安を取り除く工夫も随所に見られます。

マガジン機能を活用し、「Loglassのプロダクト」「働く人」「カルチャー」などテーマ別に記事を整理している点も参考になるでしょう。

noteの記事はこちら:https://note.com/loglass_post

noteは自社の魅力を気軽に伝えられるプラットフォーム

noteは自社の魅力を気軽に伝えられるプラットフォーム

検索されやすく、他のSNSへの拡散性もあるnoteは、自社の魅力を発信する場としておすすめです。

本記事で紹介したポイントや事例を参考に、ぜひnoteを利用して、より効果的な採用広報に役立ててみてはいかがでしょうか。

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この記事の監修者:今 啓亮
この記事の監修者:今 啓亮

まるごと人事として610社以上の企業の採用支援
書籍『「本当にほしい人材」が集まる中途採用の定石』好評発売中

2015年に東京でマルゴト株式会社(旧社名:株式会社ビーグローバル)を創業。
スタートアップから大手企業まで幅広く採用関連のプロジェクトに携わった後、2017年に月額制の採用代行”まるごと人事”の提供を開始。
2021年にバックオフィス代行”まるごと管理部”(労務プラン・経理プラン)も開始。
「理想のサービスと理想の職場を同時実現する」を経営理念に掲げ、全員がフルリモートで働くユニークな組織運営を行う。
2022年に本社住所を東京から札幌に移転し、自身も関東から札幌に移住。

出演イメージ

2024年11月、ABEMAの報道番組「ABEMA Prime」に
採用のプロフェッショナルとして出演。
> 出演した番組はこちら

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