AI人材とは？職種ごとの必須スキルから育成の重要性・注意点を解説

今やあらゆるビジネスシーンでAI活用が進み、その成否を握る「AI人材」の確保は最優先事項となっています。しかし、求められる専門性が非常に高いため、「自社に最適な人材をどう見極め、どう育成すべきか」という課題に直面している企業も少なくありません。

そこで本記事では、AIプランナーやエンジニアといった具体的な職種ごとの役割と、現場で真に求められるスキルセットを詳しく解説します。あわせて、深刻な人材不足の背景や、効率的に社内育成を成功させるための実践的なヒントを整理してお伝えします。

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AI人材とは

AI人材の具体的な定義や区分、そして求められる専門スキルについて解説します。

AIに関する知識・技術を兼ね備えた「先端IT人材」

AI人材とは、プログラミング、データサイエンス、機械学習といったAI（人工知能）に関する専門知識や技術を有する人材を指します。 従来のシステム受託開発や運用・保守を主軸とする「従来型IT人材」とは異なり、第4次産業革命が進む現代において、最先端技術を活用し新たな付加価値を創出する「先端IT人材」に分類されるのが特徴です。

AI人材が不足している理由

現在、多くの企業がAI人材の不足に直面しています。その主な要因と背景について解説します。

需要の急増に供給が追いついていない

AI技術の急速な発展に伴い、生産性向上や新サービス創出のためにAIを導入する企業が激増しています。

特に、ディープラーニングやビッグデータ解析といった高度な専門知識を持つ人材の需要が突発的に高まったことで、労働市場における供給が追いつかないミスマッチが起きています。

教育・育成体制の整備不足

国内におけるAI専門の教育プログラムや研究機関は、まだ十分に整備されているとは言えない状況です。大学等でのカリキュラムは拡充傾向にありますが、ビジネス現場で即戦力として活躍できる人材の育成には相応の時間を要します。

その結果、目まぐるしく変化する技術スピードに対し、人材供給が後手に回っているのが実情です。

少子高齢化による労働力人口の減少

日本全体の課題である少子高齢化も、大きな影響を及ぼしています。生産年齢人口が減少するなかで、特に若年層のエンジニア志望者が限られており、IT業界全体で深刻なリソース不足が続いています。

世界規模での獲得競争と定着の難しさ

AI人材の争奪戦は今や世界規模となっており、資金力のある外資系企業や国内大企業であっても、優秀な層の確保は容易ではありません。特にリソースの限られる中小企業では、採用難に加え「入社後の教育体制」や「適切な評価制度」の不備から、せっかく採用した人材が定着しないという課題も浮き彫りになっています。

AI人材が必要とされる理由

現代のビジネスにおいてAI人材の必要性が急速に高まっている背景には、単なる技術的な流行ではなく、企業の存続に関わる構造的な変化があります。

生産性向上が期待できるため

AIを導入することで、業務プロセスの自動化や高度なデータ解析を通じ、時間とコストを大幅に削減できる可能性があります。

例えば、チャットシステムによる顧客対応の自動化や、画像認識システムによる検品作業の効率化は、人的負担を軽減しつつ、迅速かつ正確な業務遂行を可能にします。

しかし、こうしたAIの潜在能力を最大限に引き出し、実務に最適化された形で実装するためには、技術の仕組みを深く理解した専門人材の存在が欠かせません。

DX推進に不可欠であるため

現代のビジネス環境において、企業が競争力を維持・強化するためにはデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進が不可欠です。AI技術はDXを実現する上での中心的な役割を担っており、自社内に留まらない業界全体の膨大なデータに基づく意思決定を可能にします。

また、人間のアイデアだけでは到達し得なかった、これまでにない革新的なサービスの創出も期待できます。

社会の潮流に乗り遅れないため

AI技術は進化のスピードが極めて速く、その応用範囲も日々拡大しており、社会全体に次々と変革をもたらしています。この激しい変化に遅れることなく適切に対応し続けるためには、常に最新の知見をアップデートできる人材を確保しなければなりません。

特に現在、生成AIへの迅速な対応が可能な人材の採用と育成は、企業の成長を左右する最優先事項となっています。

課題解決力や論理的思考力

AIをビジネスの現場で有効に活用するためには、単なるプログラミングなどの技術的スキルだけでなく、本質的な問題を的確に分析する能力や論理的思考力が欠かせません。

さらに、導き出された分析結果から最適な解決策を提示し、組織を動かしていく行動力も求められます。これらのスキルは、AIを単に研究・開発する段階を超え、組織や社会の中で真に価値のあるものとして機能させるために必要となります。

しかし、こうした能力を兼ね備えた人材を市場で獲得することは非常に難しく、自社での継続的な育成は現代社会における喫緊の課題となっています。

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AI人材の3類型

AI人材は、その役割に応じて3つに大別されます。なかでも、多くの企業において育成のメインターゲットとなるのが、3番目の「事業へのAI活用推進者」です。

1. AI技術の研究者（アカデミア・R&D）

人工知能の理論やアルゴリズムの進化を追求するのが「AI研究者」です。既存技術の枠を超えた新しいモデルや手法を生み出し、AIの可能性を根本から広げることを目的としています。

主な活動拠点は大学や公的研究機関ですが、昨今では最先端のAI開発を行う企業内研究員として活躍するケースも増えています。彼らの知見や研究成果は、次世代技術の礎であり、AI人材全体の根幹を支える存在といえます。

2. AIの開発者（エンジニア・ベンダー）

AIの開発者は、研究によって生み出された理論や技術を、実際の製品やサービスに応用・実装する役割を担います。いわゆる「ベンダー」側の立ち位置であり、ソフトウェアエンジニアやデータサイエンティストとして、AIモデルの設計から学習、テスト、最適化までを一貫して行います。

顧客の課題に基づいたAIソリューションの開発や、既存システムへのAI組み込みなど、その領域は多岐にわたります。研究成果をビジネス現場へつなぐ「橋渡し役」であり、実装面における中心的な存在です。

3. 事業へのAI活用推進者（ユーザー企業・企画）

AI活用推進者は、AI技術をどのように自社事業へ取り込み、企業価値を最大化させるかを立案・実行する人材です。プロダクトマネージャーや事業企画担当として、AI導入による収益拡大や競争力強化を牽引します。

主な役割は、AIを活用した新サービスの企画や、既存業務のドラスティックな効率化の推進です。プロジェクトの司令塔として、現場のニーズを汲み取りながら開発者と協働する「ビジネスと技術の橋渡し」を担います。そのため、自社ビジネスへの深い理解と、AIに関する高度なリテラシーの両面が求められます。

AI人材に求められるスキル・知識と代表的な職種

AI人材に求められる専門スキルと、それらを活かせる代表的な職種を解説します。なお、AI技術は進歩が著しいため、これらのスキルや役割は固定的なものではなく、常に最新情報へと更新していく必要があります。

1. プログラミングスキル

AI開発の基盤となるのがプログラミングスキルです。機械学習モデルを意図通りに機能させ、検証・運用するためには、コンピュータへの的確な命令が欠かせません。

• Python（パイソン）： 豊富なライブラリを備え、AI開発における「標準言語」となっています。
• R言語： 統計解析に特化しており、高度なデータ分析や可視化で重宝されます。
• Java： 堅牢性が高く、大規模なエンタープライズ向けAIアプリケーションの開発に用いられます。

【主な職種】

• ソフトウェアエンジニア： AIアルゴリズムを既存システムへ組み込み、製品化する役割を担います。
• AIエンジニア： AIモデルの構築、実装、運用を専門的に行います。

2. 機械学習・ディープラーニングの知識

機械学習（データからパターンを学習し、予測・分類する技術）と、ディープラーニング（人間の脳を模倣したニューラルネットワークを用いた深層学習）は、現代のAIの根幹です。

これらを活用することで、例えば「自然言語処理（NLP）」による文章の感情分析や高精度な機械翻訳が可能になります。

【主な職種】

• データサイエンティスト： ビッグデータを解析し、ビジネス課題に対する解決策を導き出します。
• リサーチサイエンティスト： 最先端のAI理論を研究し、新たなアルゴリズムやモデルの開発を通じて革新的なソリューションを生み出します。

3. データサイエンスの知識

AIの性能は「データの質と量」に大きく依存するため、統計学や数学の理論に基づきデータを扱うデータサイエンスの知見は必要です。データの収集からクレンジング（整理）、分析手法の選択まで、一連のプロセスを正しく実行するために統計学的な理解が求められます。

【主な職種】

• データアナリスト： データを多角的に分析・可視化し、意思決定の根拠を提供します。

4. デジタルリテラシー（法規制・倫理）

AI活用が進む一方で、プライバシー保護や倫理的課題への対応が企業の重大な責務となっています。個人情報保護法やGDPR（欧州一般データ保護規則）の遵守はもちろん、最新の規制動向を把握しなければなりません。

特に欧州連合（EU）では、2024年5月に包括的な「AI法（AI Act）」が承認されました。2027年8月からの全面適用に向け、世界的に規制のあり方が議論されています。

【主な職種】

• プロダクトマネージャー： 開発プロセスにおいて、法的・倫理的リスクを管理しながらプロジェクトを牽引します。
• AIアドバイザー： 政策や規制の動向を踏まえ、組織に対して適切な導入・運用の助言を行います。

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AI人材採用・育成の手法

企業におけるAI人材の育成が困難な要因として、教育手法が未確立であることや、極めて高度な専門性が求められることが挙げられます。

以下では、政府の支援制度や外部機関の教育リソースを賢く活用する手法を紹介します。

1. 公的な支援制度・プログラムの活用

「何から手をつければよいか」という導入期においては、政府や自治体が提供する公的なプログラムの活用が有効です。代表的なものに、経済産業省が実施する「第四次産業革命スキル習得講座（Reスキル講座）認定制度」があります。

これは、将来の成長が見込まれるIT・データ分野において、社会人が高度な専門性・実践力を習得することを支援する制度です。一定の要件を満たせば受講費用の一部が補助される仕組みもあり、コストを抑えながら本格的な人材育成に着手できる点が大きなメリットです。

（参考：経済産業省『第四次産業革命スキル習得講座認定制度』）

2. 継続的な自己学習環境の整備

AI人材育成は、社員が自律的に学び続けられる環境づくりが大切です。eラーニングやオンライン講座の導入に加え、受講費用の会社負担・補助制度を整えることで、時間や場所を選ばない学習機会を提供できます。

ただし、ツールを導入するだけでは成果は限定的です。学習者同士で知見を共有する社内コミュニティの形成など、相互に刺激し合える場を作ることで、モチベーションの維持と知識の定着を図る必要があります。会社が「学び続ける姿勢」を積極的に支援することで、組織全体のAIリテラシー底上げと競争力強化が実現します。

3. 外部の専門研修による高度人材の育成

全社的なリテラシー向上にはeラーニングが有効ですが、プロジェクトを主導する「推進人材」には、より高度で実践的な教育が求められます。その際、大学や専門機関が主催する外部研修の活用が極めて効果的です。 こうした研修では、最新のAI技術や実例に基づいたハイレベルなカリキュラムが用意されており、短期間で現場に直結するスキルを習得できます。

また、他社の受講者との交流を通じて、社内だけでは得られない新たな発想やネットワークを持ち帰ることも期待できるでしょう。

AI人材を育成する方法

AI人材の育成は、単一の施策ではなく「公的支援」「自己学習」「外部研修」の柱を、自社の状況に合わせて戦略的に組み合わせることが成功の鍵となります。

政府の取り組みを導入する

企業がAI人材の育成を進めるうえで、まず着手すべき有効な手段が政府や自治体による支援プログラムの活用です。経済産業省の「第四次産業革命スキル習得講座認定制度」では、ITやデータ分野の高度な専門スキルを習得するための講座を認定しており、一定の要件を満たせば受講費用の最大70%が補助されます。

こうした制度を活用することで、企業はコスト負担を最小限に抑えながら、質の高い教育を社員に提供することが可能になります。また、各地方自治体でも専門家を招いたセミナーやワークショップが定期的に開催されており、これらを自社のニーズに合わせて戦略的に選択し、導入することが育成の第一歩となります。

社員による自己学習

組織が学習機会を提供するだけでなく、社員一人ひとりが主体的に学び続ける姿勢が不可欠です。企業はオンライン学習プラットフォームの利用推奨や費用の補助制度を整えることで、社員が時間や場所にとらわれず学べる環境をサポートする必要があります。

さらに、得られた知識を個人のものに留めず、社内勉強会などを通じてナレッジを共有し、組織全体の知見として蓄積していく取り組みも重要です。社員個人の努力に依存しすぎないよう、学習成果を業務に反映できる仕組みや、習得したスキルを正しく評価する人事制度を併せて構築することが、継続的な学習意欲を引き出す鍵となります。

外部研修の活用

社内のAI活用を主導するような高度な推進人材を短期間で育成するためには、外部の専門機関や大学が提供する研修プログラムの活用が極めて効果的です。これらの研修は最新の技術トレンドや実践的なケーススタディに基づいたカリキュラムが特徴であり、独学では到達しにくい専門スキルを体系的に習得させることができます。

また、外部研修の大きなメリットとして、実務経験豊富な講師や他社の受講生との接点を持てることが挙げられます。社外の多様な視点や新たな知見を組織に持ち帰ることで、自社の課題解決に向けた創造的なアプローチが可能になり、より実践的で高度なAI人材育成を実現できます。

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AI人材育成の注意点

AI人材の育成を実効性のあるものにするためには、いくつか避けて通れない注意点があります。単に学習機会を提供するだけでなく、組織の戦略として以下のポイントを抑えることが大事です。

AI人材育成を行う目的を明確にする

まず取り組むべきは、AI人材育成の目的を明確に定義することです。「AI人材を増やしたい」といった抽象的な目標では、育成の方向性が定まりません。「既存業務の効率を劇的に改善するために特定のAI技術を導入する」あるいは「AIを核とした新ビジネスを創出し市場をリードする」といった、経営戦略に直結する具体的な目的を設定する必要があります。

例えば製造業であれば、「製品の検査工程を自動化・高度化するために、画像認識技術に特化したエンジニアを育成する」といった目標を立てることで、習得すべきスキルセットが明確になり、投資対効果の高い育成が可能となります。

社内体制と役割ごとのカリキュラム作成を急ぐ

次に、組織内の体制を整え、各役割に最適化された実践的なカリキュラムを迅速に設計することが重要です。

AI人材には、システムの開発を担うエンジニアから、データの分析を行うサイエンティスト、ビジネスへの導入を企画するプランナーまで多様な職種があり、それぞれに求められる専門性は大きく異なります。一律の教育を施すのではなく、各役割に必要なスキルを緻密に分析し、実際の業務課題を解決できるような実践的なプログラムを構築しなければなりません。実務に即したスキルの習得を優先させることで、育成後すぐに現場で成果を上げられる体制が整います。

経営陣や従業員への周知徹底

AI人材の育成を成功させるためには、経営陣と従業員の両者に対し、その重要性を十分に周知して理解と協力を得ることが大事です。経営陣は、AI人材育成を単なる教育コストではなく「企業の将来を左右する最重要の投資」と位置づけ、予算やリソースの確保を積極的に主導する必要があります。

一方で、学習の主体となる従業員に対しては、AI技術が自らの業務をどう変革し、どのようなキャリアアップに繋がるのかを具体的に示すことが求められます。組織全体が同じ方向を向き、一体となって取り組むことで、AI技術のポテンシャルを最大限に引き出し、企業の競争力を飛躍的に向上させることが可能となります。

社内でAI人材育成に取り組む企業事例

日本電気株式会社（NEC）

日本電気株式会社（NEC）は、2013年10月よりグループ独自のAI人材育成に着手し、2021年時点でグループ全体で1,800名の育成を達成しました。

その歩みは大きく3つのフェーズに分かれます。 2013年から2015年にかけては、AI活用を牽引するオールラウンダーの早期輩出を目指し、20日間で必須スキルを習得する「ブートキャンププログラム」を実施。続く2016年から2019年は、AIのビジネス実装を担うスペシャリスト育成へと軸足を移し、人材認定制度の整備や分析コンテストを開催しました。そして2020年以降は、現場業務でのAI活用（ユーザー育成）を目的とした全社的なナレッジ共有ポータルの運営や、実業務を通じたOJTに取り組んでいます。

現在は、これらグループ内の実践で培った育成ノウハウを体系化し、社外向けの人材育成サービス「NECアカデミー for AI」として提供しています。

Zホールディングス

Zホールディングスでは、2021年にグループ企業を横断してAI人材を育成するコミュニティ「Z AI アカデミア」を発足させました。この取り組みでは、AI技術のアルゴリズムから実際のビジネスへの利活用事例までを幅広く扱い、ワークショップやグループ各社の人材による交流会を通じて参加者の知識向上を目指しています。

特筆すべきは、研究者やエンジニアといった専門職だけでなく、AIの知見が有益となるあらゆる職種の社員を「AIプロフェッショナル」として育成すべく注力している点です。こうした育成環境の整備と並行して、同社はAI活用を担うエンジニアを将来的に5,000名増員する計画を掲げており、組織全体のAI実装力を飛躍的に高める姿勢を鮮明にしています。

東京海上ホールディングス

東京海上ホールディングスでは、高度なデータサイエンティストの育成を目的として、2019年に「Data Science Hill Climb」を創設しました。同社はこれまでにも、AIや機械学習を活用した保険引受の効率化や、事故を未然に防ぐサービスの開発などに積極的に取り組んできましたが、保険の実務を深く理解した上で独自のアルゴリズムを適用できる専門人材の不足が大きな課題となっていました。

この課題を解決するために、東京大学と連携した200時間以上に及ぶ長期かつ実践的な育成カリキュラムを導入しています。自社ビジネスに精通した人材に高度なデータサイエンス教育を施すことで、現場の課題に即したAI活用を牽引できるスペシャリストの輩出を推進しています。

まとめ

昨今、多くの企業において、AIを活用したビジネス企画を立案する「AIプランナー」や、システムの開発・実装を担う「AIエンジニア」の育成が大きな課題となっています。

AI人材の自社育成を成功させるには、専門性を正しく評価する「人事制度の整備」や、実践的スキルを効率的に習得できる「外部育成プログラムの活用」といった、戦略的な取り組みが必須です。

しかし、社内にノウハウがない状態で、一から制度設計や教育環境を構築するのは容易ではありません。

「AI人材を育成したいが、どこから手をつければいいかわからない」「採用と教育の両輪を回すリソースが足りない」とお悩みの企業様は、ぜひ「まるごと人事」にご相談ください。

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